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地球温暖化防止に向けて、二酸化炭素（ＣＯ2）の排出削減など企業の省エネ化への取り組みが強まっている。しかし、従来の省エネ化はどちらかと言えば、企業としての社会的責任感や義務感で取り組まれている面も強く、コストアップを危惧する声も聞かれる。...

グローバル市場で海外企業とも競争せざるを得ない状況下で、先週開催の国際物流総合展、製造業環境・エネルギー対策展、自動認識総合展の出展社は一様にトータルソリューションを提唱していた。生産効率化やＣＯ2削減対策のうえで、もはや部分的な対策では...

リーマンショックに端を発した世界経済の未曽有の縮小は、２００８年９月から昨年初冬まで続き、現在も引きずっている。日本もまた、マイナス成長へひたすら陥って行く。暗闇の中で、企業は再び活力の源を必死に探していたが…。 そんな塞ぎ込んだ空気が世...

バーコード、ＲＦＩＤ、バイオメトリクスをはじめとした自動認識機器関連のハードウェア・ソフトウェアを一堂に集めた展示会「第12回自動認識総合展―ＡＵＴＯ ＩＤ ＥＸＰＯ２０１０」（主催＝日本自動認識システム協会）が、９月15日（水）～17日（金）ま...

自動認識システムの大手である東研は、新製品開発でもリーダー的存在であり、業界に先駆けて新技術を取り込んでいる。東京ビッグサイトで９月１４日から４日間開催の国際物流総合展、１５日から３日間開催の自動認識総合展では最新機器・システム技術を出...

２００８年秋のリーマンショック後の経済低迷から脱すべく、官民挙げた取り組みが行われているが、とりわけ日本経済を支える製造業はさまざまな課題を抱えている。中でも、時代の変化に対応していかなければならない技術的課題が新たに出ており、その解決...

三菱電機は、生産設備の使用電力をきめ細かく計測して効率的なエネルギー管理を実現する計測機器として、同社の汎用シーケンサ「ＭＥＬＳＥＣ―Ｑシリーズ」のベースユニットに装着できる「電力計測ユニット」（ＱＥ８１ＷＨ）＝写真＝を１日から発売した。...

１、現状 ロボットは、製造業の分野で生産財として利用される産業用ロボットと、製造業以外の分野で活躍するサービスロボットに大別できる。 現在、産業用ロボットは、その多くが自動車製造での溶接、塗装、電子・電機機器製造での電子部品実装、半導体の...

１、現状 分析機器は、物質固有の組成、性質、構造、状態などを計測するための機械器具・装置で、科学研究、材料開発、品質管理、環境計測など、製造業からサービス業に至るまで広範な分野で用いられている。最近では医療や食品検査など、安全・安心な社会...

同社は機器事業部（神田正志事業部長）が中心となって、工場の自動化・省力化から建屋・受配電分野まで幅広い製品群をそろえている。ｅ―Ｆ＠ｃｔｏｒｙ提案は、生産過程の見える化によって無駄を発見し、無駄取りを行うことで稼働率向上による生産コスト削...

電気部品や制御コンポーネントがオートメーションパーツとして売られていた時代には、販売員の営業活動は単純簡潔で分かりやすかった。自動制御に興味のある人を探して、売り上げを確保すればよかったからである。電気技術者や機械技術者、それにベンチャ...

◇分析展２０１０／科学機器展２０１０（１―３日）＝幕張メッセ。連絡先：日本分析機器工業会〓０３―３２９２―０６４２。無料 ◇ＶＡＣＵＵＭ２０１０真空展（１―３日）＝東京ビッグサイト。連絡先：シー・エヌ・ティ〓０３―５２９７―８８５５。有料 ◇Ｎ―Ｅ...

今年は落雷件数が７月に１００万件を超えた。雷発生は８月をピークに漸減するが、落雷の件数は増える一方である。工場やビルでは、落雷による被害額が膨大になっている。特に、自動火災警報器、中央監視制御盤、通信設備、計装設備、照明設備などが被害を...

製品含有化学物質管理情報のＪＩＳ開発を受託した産業環境管理協会は、化学、電機・電子、自動車などの関連業界団体、学識研究者、消費者などからなるＪＩＳ原案作成委員会を設置、作業に取り組む。 ＪＩＳ原案は、ＪＡＭＰ（アーティクルマネジメント推進...

ＦＡ制御機器業界は生産がＶ字回復なのに、メーカーも商社も経営者の表情には緊張感が漂っている。半導体製造装置、建設機械などを客先に持つ企業の生産回復力は異常なほどに旺盛であるが、いずれも輸出向けであり、内需関連の需要回復に至っていないのが...

１、現状 工作機械は金属などの材料から切削、研削などによって不要な部分を取り除き、必要な形状に作り上げる機械である。金属製部品や金型の多くが工作機械で加工されており、機械を作るために必要な機械であることから、工作機械は「マザーマシン」とも...

厚生労働省の調べによると、２００９年（平成21年）１月から12月までの国内の休業４日以上の労働災害死傷者数は、産業全体で10万５７１８人と、08年比で１万３５７３人（11・４％）と大幅に減少している。中でも製造業は２万３０４６人（構成比21・８％）...

この30年間でも、多い時には休業４日以上の災害で１年間に約39万人が被害に遭い、約５２００人が死亡していたが、労働災害は確実に減少し、この30年間では約４分の１に減少している。このように労働災害が減少している要因は、安全意識の向上と対策が大き...

一方、日本電気制御機器工業会（ＮＥＣＡ）や日本認証（ＪＣ）などが中心となって展開している「セーフティアセッサ認定制度」も、機械類の安全性を高める設計や安全技術普及に貢献している。すでに２００社、約２０００人のセーフティアセッサが誕生して...

１、現状 化学産業は、プラスチック、化粧品、洗剤、写真用フィルム、タイヤなどのゴム製品、など、広範な分野にわたって素材や最終製品を供給するとともに、電池材料や医薬用部材、などエネルギー環境問題対策や安全安心社会の実現にも貢献する産業である...