「無停電電源装置」の検索結果
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組込みボックス型コンピュータ東芝、バリューモデル発売
東芝は、小型組み込みボックス型コンピュータにバリューモデルの「ＥＣ２０モデル１００」の販売を開始した。 新製品は、同社が産業用コンピュータで長年培ってきた技術を生かしながら、機能を厳選して低価格を実現したもの。 メインプロセッサーにはイン... -
産業用トランス幅広い分野に浸透 リアクトル製品も需要拡大プッシュイン式端子台に忠注目 「太陽光発電」で新市場形成
産業用トランスは、各種装置を陰から支える重要な機器として、ＦＡ分野からロボット・工作機械分野、医療機器分野、ＩＴ分野、発電関係、アミューズメント分野など、幅広い分野で活躍しており、堅調な動きを見せている。電力系統に使用される大型タイプか... -
相原電機高周波リアクトル 小型で低損失・低騒音実現
相原電機は、巻線の技術を応用した各種のリアクトルを開発、高周波リアクトル／トランス、汎用インバータ用直流／交流リアクトルなどの販売を本格化させている。 同社の高周波リアクトルは、小型で省スペース、低損失、低騒音、低価格を実現し、電流特性に... -
産業用コンピュータ「PS4000シリーズ」とシュナイダーのUPSデジタルがセット販売 企業連携のシナジー効果生かす
デジタル（大阪市住之江区南港東８―２―52、tel０６―６６１３―１１０１、安村義彦社長）は、シュナイダーエレクトリックグループ間での連携によるシナジー効果を生かし、同社の産業用コンピュータ「ＰＳ４０００シリーズ」と、シュナイダーエレクトリック（... -
シュナイダーエレクトリック長野県パトロールのDCに空調設備やUPSなど納入
シュナイダーエレクトリック（東京都港区芝公園２―４―１、tel03―６４０２―２００１、セルジュ・ゴールデンベルグ社長）は、長野県パトロール（小諸市、竹花長雅社長）が小諸市内に建設したデータセンターに、空調設備やＵＰＳ（無停電電源装置）をはじめデ... -
「熱対策」への取組み進展大きなビジネスに成長 電子機器の長寿命化、エネルギーの効率活用に直結 データセンターエコに配慮した取組み進制御盤クーラーの採用増える
電子機器や制御盤などで熱対策への取り組みが進展している。電子機器の寿命やエネルギーの効率活用などの点からも熱の管理は重要性を増しており、大きなビジネス規模に育ちつつある。熱対策が必要な領域は非常に広範囲にわたるだけに、対象領域ごとに応じ... -
来年、創業50周年迎える相原電機 新製品群事業化へ全社挙げて取組む
相原電機（大阪市平野区瓜破４―２―32、tel０６―６７０７―３４５６、城岡充男社長）は、中期３カ年計画の最大のテーマである「新分野への注力」に全社挙げ取り組んでいるが、今年１月からこれに基づいた新製品を順次販売しており、売り上げ増につながってい... -
日立インドの新工場が稼働
日立製作所のインドのグループ会社、日立ハイレルは、新工場をサナンド―II工業団地内（グジャラート州アーメダバード行政区）に設置し、稼働を開始した＝写真。新工場は敷地面積２万８０００平方メートル。投資額は６億インドルピー。新工場稼働により、既... -
わが社の’13経営戦略 「新分野注力」成果を出す
今年は、中期計画「大河」の最終年度で、大河の最大テーマである「新分野への注力」の具体的成果を出す時期である。来年の50周年に向け、新製品を大きな事業にしていきたい。 前年は、新製品の開発に注力することができ、期待する新製品の汎用インバータ用... -
大容量UPS来月販売開始シュナイダー
シュナイダーエレクトリック（東京都港区芝公園２―４―１、TEL０３―６４０２―２２４０、アルノ・モンディ社長）は、モジュール型ＵＰＳ（無停電電源装置）「Ｓｙｍｍｅｔｒａ ＰＸ」シリーズに、最大容量となる２５０／５００ｋＷタイプを12月25日から販売... -
富士電がタイに新工場パワエレ製品を生産来年10月稼働
富士電機は、タイ・パトゥムタニ県にパワーエレクトロニクス応用製品を中心とする生産工場を建設する。稼働予定は２０１３年10月で、投資額は約48億円。 生産するのは、パワーエレクトロニクス応用製品であるパワーサプライの基幹ユニット、ＵＰＳ（無停電... -
富士電機モジュール型のデータセンター 投資負担少なく3カ月で構築
富士電機は、モジュール型データセンター＝写真＝を今月から販売開始した。２０１４年度までの３年間で60億円の売り上げを目指す。 販売するモジュール型データセンターは、ビルト・イン・ブロック方式の採用で、サーバー・ＵＰＳ（無停電電源装置）・受変... -
3月期決算売上げ、利益とも改善傾向 富士電機は経営益2.5倍に
富士電機の12年３月期連結決算は、売上高が前期比２・１％増の７０３５億３４００万円、営業利益が同61・６％増の１９２億５２００万円、経常利益が１５６・８％増の１８５億５４００万円の増収増益。純利益は年金資産の特別損失計上などで同21・９％減の... -
富士電が初の商品化産業用インバータ9月にSiC搭載機
富士電機は、国内メーカーでは初めてＳiＣ（Ｓｉｌｉｃｏｎ Ｃａｒｂｉｄｅ）デバイスを搭載した産業用インバータ「ＦＲＥＮＩＣ―ＭＥＧＡ ＧＸ―ＳｉＣシリーズ」を開発した。 ＳｉＣは次世代パワー半導体デバイスとして、優れた物理的・化学的性質を持ち... -
熱対策機器の市場拡大 電子機器・装置の信頼性向上・長寿命化に不可欠 適切な温度管理が重要 省エネ・地球温暖化防止にも貢献
コンピューターをはじめとした電子機器、制御装置から発生する熱対策への関心が高まっている。熱は電子機器の寿命に大きく影響を与えるだけでなく、昨今の地球温暖化防止やエネルギーの効率的な活用といった点からも注目を集めている。工場の機械設備やデ... -
環境への取り組みを加味したリチウムイオン二次電池
東日本大震災を機に蓄電池の普及が注目されている。電気自動車（ＥＶ・ＨＥＶ・Ｐ―ＨＥＶ）に代表され、太陽光発電、風力発電、地熱発電による再生エネルギー、特にＨＥＭＳ関連での蓄電、電力消費のピークカット、従来からの携帯電話、ノートパソコン、デ... -
わが社の’12経営戦略 付加価値重視のサービス提供 ムーラー電機
２０１１年12月期の売り上げは前年度比ドルベースで20％増となった。米・Ｅａｔｏｎグループの一員としての取り組みも、昨年からはブランドをＥａｔｏｎに統一を始めており、今後は社名変更も出てくるものと思う。 Ｅａｔｏｎ製品が加わったことで販売する... -
データセンターの節電へ高電圧直流給電システム導入に加速
東日本大震災を教訓にデータセンターの利用拡大や新設が増えているが、新たに消費電力の削減が課題になっている。その省エネ推進に高電圧直流給電システムが最近注目され導入普及速度を速めている。 大震災でデータのバックアップの必要性が見直され、また... -
シュナイダーが受注開始
シュナイダーエレクトリック（東京都港区芝公園２―４―１、〓03―６４０２―２００１、シリル・ブリッソン社長）は、ＵＰＳ（無停電電源装置）の新製品として「Ｓｍａｒｔ―ＵＰＳ １２００ＲＭ１Ｕ ＬＣＤ１００Ｖ」＝写真＝の受注を開始した。標準価格は17万... -
前年度比3.6％増3兆4365億円に2年連続で増加へ電力用機器が牽引汎用電気機器の海外需要も旺盛
日本電機工業会（ＪＥＭＡ）の下村節宏会長が25日の記者会見で明らかにした11年度の重電機器の生産状況は、東日本大震災の影響が心配されたが、生産への影響が限定的であったことから予想以上の早い立ち上がりを見せ、電力用機器の復旧需要、中国を中心と...