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組み込み機器の最新情報のセミナー「ＦＡイノベーション Ｔ―Ｋｅｒｎｅｌ ２・０」＝写真＝が、東京・千代田区のベルサール神田で18日開催され、約３００人が参加。このセミナーは、ＰＬＣやモーション制御の機能などをエンベデッドプロセッサの使用で、柔...

ＥＭＣＴ研究会（平戸昌利会長）は、10月28日午後１時から、ＥＭＣＴ定例研究会（第１１２回）を、東京・大田区のヱビナ電化工業のヱビナ・テクノマーク会議室で開催する。 今回の発表内容は(1)製品の安全性とＪＩＳマーク(2)ＩＳＯ／ＴＣ４３（音響）に対...

経済産業省は９月時点での地域経済産業調査を行ったが、東日本大震災発生に伴うサプライチェーンの寸断の影響がほぼ解消し、全国10地域の景況は持ち直しの動きが見られる。ただ、為替の動向、電力供給の制約、海外景気動向など先行きには下振れするリスク...

経済産業省は２０１２年度概算要求で、新エネルギー・省エネルギーの導入支援・最先端の技術開発に３次補正プラス３２５４億円を計上している。内容は、(1)再生可能エネルギーの導入拡大＝３次補正プラス７４１億円(2)再生可能エネルギー等の技術開発＝４...

日本電気制御機器工業会（ＮＥＣＡ、山田義仁会長）は、「経営セミナー２０１１」を東京・三田のＮＮホールで７日開催、45人が参加した。 今年で６回目となるこのセミナーは、その時々のタイムリーなテーマで、経営の参考にしてもらおうと開催している。 ...

ロームは、電気自動車やハイブリッド車、産業機器のインバータ駆動向けに、２２５℃という高温で動作可能なＳｉＣ（炭化ケイ素）パワーモジュールを開発した。 樹脂の物性値とモジュール構造の最適設計により、２２５℃の耐熱性と小型化を実現し、トランスフ...

ＩＤＥＣは、ＬＥＤ照明関連製品の生産能力増強と大幅なコスト削減を目的に、約５億円を投資し、同社浜松事業所（浜松市北区新都田１―６―３、旧浜松物流センター）を全面改修、ＬＥＤ事業の新主力工場として自動生産ラインを導入し、２０１２年４月から量...

ＯＤＶＡ日本支部では「ＯＤＶＡカレッジ２０１１」＝写真＝を、ゲートシティ大崎ウエストタワー地下１階展示会場で４日開催、約70人が参加した。 センサー・アクチュエータネットワークから、産業用イーサネット、安全ネットワークまですべてのネットワー...

全国電子部品流通連合会（ＪＥＰ、岡本弘会長）は５日、東京文京区の東京ガーデンパレスで第37回通常総会を開催した＝写真。グローバル化に対応できる流通業の経営体質強化などを盛り込んだ事業計画を決定した。総会後、流通業界の全国動向の掌握に役立つ...

同見本市は、４月に開催予定だったが、東日本大震災により大阪会場が延期になっていた。今回のテーマは「もっと！スマートエコロジー」で、新エネルギーの開発やエネルギー効率の向上を目指すことを目的に、スマートグリッドなどの新技術、さらにこれらに...

日本電気制御機器工業会（ＮＥＣＡ、山田義仁会長）環境委員会（鈴木和美委員長）は、「ＮＥＣＡ環境セミナー２０１１」を、10月21日午後１時30分～４時55分まで、京都市のオムロン京都本社隣の啓真館で開催する。毎年恒例となっているこのセミナーは、環...

最近の傾向では、プログラマブル表示器のＨＭＩ端末を長年使用してきた装置メーカーが、パネルコンピュータへの移行を検討するケースが増えてきている。これは、従来計装技術を担ってきたラダープログラム世代が少なくなり、再利用性の高いＣ言語などの高...

工場やビル、マンションなどに必要な受配電盤は建設会社と密接な関係にある。 建築物の元受である建設会社から電設工事会社を経由して受配電盤が発注されるケースが多い。 そのため、受配電盤メーカーにとっては、受注を左右する取引先の建設会社の動向を...

今年度の民間企業の建設投資は東日本大震災で落ち込んだものの、その後徐々に回復傾向にある。 10～12月の第３四半期は、賃貸住宅・社宅などの住宅が前年同期比で倍増の勢い。 事務所や店舗なども、２割以上の伸びが計画されている。製造業では建設投資は...

日本配線資材工業会（ＪＷＡＡ、高橋信房会長）は10月25日、東京・中野サンプラザ（東京都中野区中野４―１―１）で「環境セミナー」を開催する。 当日は、アーティクルマネージメント推進協議会・事業企画実行委員の地頭園茂氏を講師に、「最新の化学物質管...

東京都電機卸商業協同組合（ＴＥＰ、廣瀬芳重理事長）と東京都電機厚生年金基金は、「年金・経済特別講演会」を全国家電会館で14日開催、約65人が参加した。 年金講演会は、今回趣向を変えて健康づくりの観点から法政大学教授の伊藤マモル氏が「今からはじ...

国際的なエネルギー消費削減への取り組みが進む中、三相誘導モーターの高効率化対応が進んでいる。米国、欧州、中国など海外諸国が先行する形で法規制が強化されつつあり、対応が遅れていた日本メーカーも取り組みを強めている。経済産業省や日本電機工業...

日本の製造業は川上から川中、川下までＲＥＡＣＨ規制の動向を注視しているが、欧州化学品庁（ＥＣＨＡ）は、このほど新しい高懸念化学物質（ＳＶＨＣ）候補として20物質をホームページで公開した。制御業界、配線資材業界も原材料使用で今後影響を受ける...

日本自動認識システム協会（土橋郁夫会長）は、国内自動認識機器の２０１０年出荷実績と11年出荷予測をまとめている。これは同協会会員企業を中心にアンケート調査を行い、１２２社の回答で算出した。 10年の自動認識市場は、リーマンショックからの立ち直...

国内制御機器需要は総じて６月から需要が落ち込み、７月には売り上げが前年を下回る企業が出ているものの、一方で２桁の伸びで推移している企業もあり、市場は地域、業種により濃淡の展開が続いている。 日本電気制御機器工業会の出荷統計によると、国内の...