「太陽光発電」の検索結果
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エム・システム技研 京都商品センター 本格運用を開始
エム・システム技研（大阪市西成区南津守５―２―５５、ＴＥＬ０６―６６５９―８２０３、宮道三郎社長）は、主力製品供給体制の恒久的な安定化を図るため、京都商品センター＝写真＝（京都府木津川市州見台８―２―４）を昨年１０月に開設、本格運用を開始した... -
富士電機機器制御 吹上工場のショールムが来場者１万人を突破
富士電機機器制御（東京都中央区、伊藤文夫社長）吹上工場（埼玉県鴻巣市）内に、２０１２年４月開設されたショールーム「ＴＥＣＨＮＯ ＷＡＶＥ ＦＵＫＩＡＧＥ（テクノウェーブふきあげ）」への来場者が１万人に達した。２０１３年１１月２日に開催した... -
製品・技術展望 配線接続機器 DC高圧用端子台に注目
端子台、コネクタなどの配線接続機器は、電気機器の入出力を支える機器として重要な役割を果たしている。国内市場規模は、端子台が約５００億円、コネクタは弱電用としての市場が大きく約４５００億円となっている。最近は、太陽光発電など再生可能エネル... -
東京海洋大学 世界初の急速充電対応型リチウムイオン電池搭載「電池推進船」 実証実験
海中の環境汚染に対する規制が世界で動き出した。船は停泊していても電力が必要で、重油でエンジンや発電機を回し、二酸化炭素（ＣＯ２）などを排出する。せめて、港に停泊中の船はアイドリングストップし、必要な電力を岸壁から送電してまかなう考えであ... -
IDEC 新規事業をさらに拡充 舩木俊之 代表取締役会長兼社長
今期は、中期計画の重点テーマである新規事業の拡大に取り組んでおり、順調な立ち上がりを見せている。今年は制御にターゲットを絞った商品戦略を着実に進めるとともに、新規事業のさらなる拡充を目指す。 新規事業では、メガソーラー事業が軌道に乗りだし... -
相原電機 画期的パワエレを開発 城岡充男代表取締役社長
今年は、７月で創業５０周年を迎えるが、中期計画「大河」の最終年度でもある。大河の最大テーマとして「新分野への注力」を掲げてきたが、ここ数年重点的に新製品開発に取り組んできた結果、一定の成果が出始めており、５０周年を迎える今年はビジネスの... -
ジェルシステム 行動力強化し売上げ10%増 安井雄司取締役営業本部長
昨年の日本経済は、公共投資、住宅や太陽光発電投資といった社会インフラ系が景気を下支えするなかで、アベノミクスの効果が円安、株高という面に年初から表れたが、民間設備投資は低迷を続けた。 当社は、制御事業と環境事業を２本柱にしているが、民間と... -
東洋電機 何事にも挑戦する精神で 松尾昇光 代表取締役社長
今年は「何事にもチャレンジ」をテーマに、新規市場開拓、海外生産・販売強化、変圧器部門強化などを実施し、２０１５年の創業７０周年を「第２の創業」として迎えられるよう、土台となる基盤作りを行う。１３年度は売上高が前年度よりわずかに下がる見込... -
田原電機製作所 ”潮の変わり目”に乗る 田原博代表取締役社長
世の中は、”潮の変わり目”に入ったと以前から見ていたが、より明確になってきた。しかも、その流れは速い。配電制御システム業界もマイクログリッドに代表される新エネルギー・分散電源の市場が生まれ、エネルギー関連盤やメンテナンス対応などに向かいつ... -
新愛知電機製作所 「強い企業に変革」目指す 森川和昭代表取締役社長
わが国経済は、海外経済が全体として持ち直しに向かう中、政策効果などもあり、公共投資や住宅投資が増加するなど、緩やかに回復する兆しとなった。また雇用・所得環境に改善の動きがみられ、個人消費も引き続き底堅く推移する傾向にある。 そして、震災復... -
松久 エネルギー・セキュリティで新規事業 中村浩営業部次長
昨年の日本経済は、公共投資、太陽光発電や住宅投資に支えられ、また円安により回復基調にあったが、景気回復の実感に乏しい１年であった。そうした中で、当社１２月期売り上げは横ばいの見通しだが、利益は社内合理化を進めた結果、前期比で１０％増える... -
再生可能エネ発電設備導入量 ４００万ｋＷを突破
配・分電盤、パワーコンディショナなどの市場である再生可能エネルギー発電設備の導入が順調に推移しており、固定価格買い取り制度導入後、７月末に累計４００万TELを突破した。 太陽光発電設備が約９割を占める。 固定価格買い取り制度後（昨年７月以降）... -
来年2月に環境・エネルギー関連技術商談会EU企業40社が参加
駐日欧州連合（ＥＵ）代表部は、来年２月４、５の両日、ヒルトン東京でＥＵ企業４０社が参加する環境・エネルギー関連技術の商談会を開催する。 再生可能エネルギー、省エネ、監視・測定、オートメーションシステムを展示し、日本の関連メーカーや商社と販... -
経営体質の強化図る配電制御システム各社 生産性向上し収益改善生産額1人当たり年間2500万円
配電制御システム各社は、前年を上回る受注が続く中で、生産性も向上しつつある。依然として価格競争は激しさを増しているが、設計、組立・検査など各工程の作業の見直し、効率化を進めてきた効果が収益に表れつつある。 配電制御システム業界はこのところ... -
国内、医療分野に力海外はアジアを開拓タキゲン、事業戦略強化
タキゲン製造（東京都品川区西五反田１―２４―４、ＴＥＬ０８００―２２２―２００４、瀧源愛子社長）は、国内市場では医療分野に再度注力、海外はアジア地域を開拓し売り上げ増加につなげる方針である。 産業用・工業用金物の大手メーカーである同社は、２０... -
ライト電業 環境システム事業を促進 パナとの連携強化東南アにも営業処点
中四国地区の大手制御機器商社、ライト電業（岡山市南区当新田６７―１、ＴＥＬ０８６―２４３―３８４４、岡本典久社長）は、国内で環境事業の推進と九州地区の営業強化、海外では中国の営業網拡大と、東南アジア地区で新しい営業拠点の開設を目指す。 同社... -
来年からセンサークラウドサービス プリスコラ
クラウドの事業企画・開発会社、プリスコラ（東京都港区赤坂２―２０―５、ＴＥＬ０３―６４４１―２６１４、下川部知洋社長）は、スマートエネルギー事業本部を新設、来年１月中旬から再生可能エネルギー分野向けセンサークラウドサービス「ＣｌｏｕｄＲｉｓ... -
KEPが「ニチコン草津」見学会
近畿電子部品卸商組合（ＫＥＰ、岡本弘理事長）は１１月例会として、ニチコンの子会社で電力・機器用コンデンサやコンデンサ応用機器の製造を行う、ニチコン草津（滋賀県草津市矢倉２―３―１、TEL０７７―５６３―１１８１、下河直樹社長）の見学会を１３日行... -
制御機器・システム各社 「鉄道運輸市場」と注視安全対策設備投資に期待 目玉はホーム柵関連需要
制御機器・システム各社は、鉄道輸送関連市場を注視している。鉄道車両の生産は減少傾向にあるものの、鉄道各社が安全対策に積極的に取り組んでいるため、制御機器・システムの需要増加につながってくると見込んでいる。とくに、設置が進むホーム柵では、... -
14年3月期第2四半期連絡結決算売上高6.8％増1兆8千億円超 純利益は過去最高の211億円達成 環境関連ビジネスが大幅伸長 売上高6.2％増の1114億円 配電盤売上げは36％増187億円 子会社が売上げ・利益増に寄与
三菱電機の２０１４年３月期第２四半期連結決算は、売上高が前年度比６・８％増の１兆８１１８億９９００万円、営業利益は同１１・０％減の７９７億３０００万円、税引き前利益は１４・６％増の８３４億２０００万円、当期純利益は同１０・８％増の４８３...
