「発電」の検索結果
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製造・技術展望 インバータ 省エネ化追い風に回復
インバータ市場は、あらゆる面での省エネ化を追い風に広がりを見せている。 ただ、日本電機工業会（ＪＥＭＡ）の生産実績は２０１２年度で前年度比７８％と大きく減少しており、１３年度も９８％の５３７億円と厳しい見通しを立てている。その背景には、中... -
製品・技術展望 操作用スイッチ DC対応品の用途広がる
操作用スイッチは、インターフェイスを支える制御機器として重要な役割を担っている。主要市場である半導体製造装置や工作機械市場が回復したことに比例して市場が拡大しており、さらにはメガソーラーやＥＶ（充電）スタンドなどの好調を受けて、受配電や... -
製品・技術展望 配線接続機器 DC高圧用端子台に注目
端子台、コネクタなどの配線接続機器は、電気機器の入出力を支える機器として重要な役割を果たしている。国内市場規模は、端子台が約５００億円、コネクタは弱電用としての市場が大きく約４５００億円となっている。最近は、太陽光発電など再生可能エネル... -
世界で進む船舶の環境対策 陸上電力供給システムが浮上
市場のグローバル化に伴う貿易の拡大で船舶から排出するＣＯ２なども増加傾向にあり、世界で船舶の環境対策に乗り出している。ＩＥＣ（国際電気標準会議）では停泊中の船舶への陸上電力供給に関する規格を発行、ＥＵや北米では港のクリーン化へ船舶版アイ... -
東京海洋大学 世界初の急速充電対応型リチウムイオン電池搭載「電池推進船」 実証実験
海中の環境汚染に対する規制が世界で動き出した。船は停泊していても電力が必要で、重油でエンジンや発電機を回し、二酸化炭素（ＣＯ２）などを排出する。せめて、港に停泊中の船はアイドリングストップし、必要な電力を岸壁から送電してまかなう考えであ... -
不二電機工業 鉄道車両ビジネス拡大 小西正 代表取締役社長
当社は中期計画に基づき、電力関連、鉄道・一般産業関連、海外事業の３分野に注力しており、中期計画の最終年度である２０１６年１月期に売上高４３億円、４年後の１８年１月期に５０億円を目指している。 電力関連は、火力発電所を中心に新規案件や、イン... -
IDEC 新規事業をさらに拡充 舩木俊之 代表取締役会長兼社長
今期は、中期計画の重点テーマである新規事業の拡大に取り組んでおり、順調な立ち上がりを見せている。今年は制御にターゲットを絞った商品戦略を着実に進めるとともに、新規事業のさらなる拡充を目指す。 新規事業では、メガソーラー事業が軌道に乗りだし... -
不二電機機器制御 最適製品を積極投入へ 伊藤文夫代表取締役社長
中期経営計画の初年度にあたる２０１４年３月期は増収増益になりそうだ。昨年の夏頃から売り上げが上向いてきており、特に国内はアベノミクス効果や、メガソーラー発電向け投資、ビル設備のリニューアル化投資などが市場を牽引して良い状態に戻ってきてい... -
三菱電機 新製品投入効果を発揮 南公敏FAシステム事業本部機器事業部長
２０１３年度の機器事業部の売り上げは、昨年４～６月の第１四半期は前年並みに推移していたが、夏場以降受注の回復が堅調で上期は前年同期比５％増となっている。特に１０月以降はこの傾向が加速し、下期は同１５％増を見込めそうで、通期では１０％以上... -
フエニックス・コンタクト 現場を歩き顧客開拓推進 青木良行代表取締役社長
２０１３年１２月期の売り上げは、前年度比２桁増となり、会社設立以来最高となった。上期は厳しかったが、７月からの第３Ｑでマイナス分を補い、第４Ｑで２桁増になった。上期はモータコントロール用インバー向けの販売が伸び、下期で工作機械や自動車な... -
相原電機 画期的パワエレを開発 城岡充男代表取締役社長
今年は、７月で創業５０周年を迎えるが、中期計画「大河」の最終年度でもある。大河の最大テーマとして「新分野への注力」を掲げてきたが、ここ数年重点的に新製品開発に取り組んできた結果、一定の成果が出始めており、５０周年を迎える今年はビジネスの... -
ジェルシステム 行動力強化し売上げ10%増 安井雄司取締役営業本部長
昨年の日本経済は、公共投資、住宅や太陽光発電投資といった社会インフラ系が景気を下支えするなかで、アベノミクスの効果が円安、株高という面に年初から表れたが、民間設備投資は低迷を続けた。 当社は、制御事業と環境事業を２本柱にしているが、民間と... -
東洋電機 何事にも挑戦する精神で 松尾昇光 代表取締役社長
今年は「何事にもチャレンジ」をテーマに、新規市場開拓、海外生産・販売強化、変圧器部門強化などを実施し、２０１５年の創業７０周年を「第２の創業」として迎えられるよう、土台となる基盤作りを行う。１３年度は売上高が前年度よりわずかに下がる見込... -
田原電機製作所 ”潮の変わり目”に乗る 田原博代表取締役社長
世の中は、”潮の変わり目”に入ったと以前から見ていたが、より明確になってきた。しかも、その流れは速い。配電制御システム業界もマイクログリッドに代表される新エネルギー・分散電源の市場が生まれ、エネルギー関連盤やメンテナンス対応などに向かいつ... -
新愛知電機製作所 「強い企業に変革」目指す 森川和昭代表取締役社長
わが国経済は、海外経済が全体として持ち直しに向かう中、政策効果などもあり、公共投資や住宅投資が増加するなど、緩やかに回復する兆しとなった。また雇用・所得環境に改善の動きがみられ、個人消費も引き続き底堅く推移する傾向にある。 そして、震災復... -
エフエイオープン 実用段階のリチウムイオン二次電池 藤平實代表取締役社長
ＦＡ市場におけるリチウムイオン二次電池の実用化が、２０１３年後半から本格的に開始されている。各社が採用までに約２年の歳月を費やし安全性、性能確認を行ってきており、お陰様で当社も今年は売り上げが倍増する予定である。 １０年に電気自動車（ＥＶ... -
松久 エネルギー・セキュリティで新規事業 中村浩営業部次長
昨年の日本経済は、公共投資、太陽光発電や住宅投資に支えられ、また円安により回復基調にあったが、景気回復の実感に乏しい１年であった。そうした中で、当社１２月期売り上げは横ばいの見通しだが、利益は社内合理化を進めた結果、前期比で１０％増える... -
セフテック 新需要に応じた体制へ 平野孝一代表取締役社長
昨年は景気が少し上向いてきたように感じた。業績も目標にはわずかに届かないものの、おおむね好調であった。すでに今年の引き合いも来ており、今年も上向くのでは、と見ている。このため、今期（１９期、６月決算）は、ほぼ目標通りの業績が見込める。 国... -
来年2月に環境・エネルギー関連技術商談会EU企業40社が参加
駐日欧州連合（ＥＵ）代表部は、来年２月４、５の両日、ヒルトン東京でＥＵ企業４０社が参加する環境・エネルギー関連技術の商談会を開催する。 再生可能エネルギー、省エネ、監視・測定、オートメーションシステムを展示し、日本の関連メーカーや商社と販... -
市場広がる防爆関連機器 通信インフラの共用化が進む 防爆ネットワークソリューション構築の動き プラントや施設の新設・更新／リニュアル需要
石油化学プラントや食品・薬品・医薬品の製造現場などの爆発危険領域において、ＦＡ制御機器の安全確保を図る防爆関連機器は、プラントや施設の新設・更新需要、さらに老朽化に伴うリニューアル需要などで市場が拡大している。最近では、通信インフラの共...