- 2023年1月30日
【FAトップインタビュー2023】カナデン 本橋 伸幸 代表取締役社長『自動化・環境ソリューションに注力 』
主要FAメーカー53社トップインタビュー掲載新年FA特集号 PDFデータ無料プレゼント 2022年度は、半導体やFA製品、受変電設備などモノ不足の影響が継続し、特にFA関連製品については正常化に時間を要する見通し。一方で、企業の設備投資は堅調で、需要 […]
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「受変電設備」の検索結果38件
受変電設備
- 2022年7月8日
明電舎、カスタマーセンター機能を強化 リモート監視・運転支援業務の対象を拡大
明電舎は、カスタマーセンター機能を強化し、従来のお問い合わせ対応を主業務とする組織から、ビジネス拡大のための情報ハブ機能を持つ組織へ再構築する。 同社は2003年にカスタマーセンターを静岡・沼津事業所内に設立し、24時間365日オペレータ常駐によるお […]
- 2022年7月8日
NECファシリティーズ、工場の電機設備の保安代行サービス 中四国地方の製造業向け
NECファシリティーズは、中国・四国地方の製造業を対象に、受変電設備、配電設備、発電機など工場の電気設備に関する保安管理とリニューアルを代行するサービスを開始した。 一般的に工場では、有資格者（電気主任技術者）が中心となり、受変電設備、配電設備、発電 […]
- 2022年2月17日
ダイヘン、連結子会社のダイヘン電機システムを吸収合併
ダイヘンは、100％子会社で産業用変圧器や受変電設備、分散電源機器、雷害対策機器などの販売を行なっているダイヘン電機システムを吸収合併し、営業体制の強化・効率化を図る。 https://www.daihen.co.jp/ir/pdf/2022_020 […]
- 2020年3月18日
不二電機工業 20年1月期 増収増益、鉄道車両・設備向け堅調拡大
不二電機工業の2020年1月期決算は、売上高が39億4400万円で前年度比0.9％増、営業利益3億7700万円で同0.4％増、経常利益3億9900万円で同1.3％増、当期純利益2億8000万円で同1.2％増と、増収増益となった。 製品別では、制御用開 […]
- 2019年9月11日
河村電器 フレーム式高圧受変電設備、狭い場所でも分割搬入
河村電器産業（愛知県瀬戸市）は、狭い現場でも分割して搬入できるフレーム式高圧受変電設備「SUBSTATION COMPO（サブステーションコンポ）」の販売を開始した。 同設備は、電気室に必要な機能をユニット化し、工場と現場の作業を分けることで、効率的 […]
- 2019年3月13日
不二電機工業 19年1月期 増収増益、受変電 鉄道向けで堅調拡大
不二電機工業の2019年1月期決算は、売上高が39億900万円で前年度比0.2％増、営業利益3億7600万円で同29.4％増、経常利益3億9400万円で同26.5％増、当期純利益2億7700万円で同14.1％増と、増収増益となった。 製品別では、制御 […]
- 2018年9月19日
不二電機工業 第2四半期は増収大幅増益
不二電機工業の2019年1月期第2四半期決算は、売上高19億9300万円（前年同期比5.1％増）、営業利益2億1000万円（同73.1％増）、経常利益2億2000万円（同65.3％増）、純利益1億5000万円（同29.7％増）と増収増益となった。 配 […]
- 2018年3月14日
不二電機工業 1月期、売上高3.4％増 鉄道車両表示灯など好調
不二電機工業は2018年1月期の決算を発表した。 売上高は38億9900万円で前期比3.4％増、営業利益は2億9000万円で同34.6％減、経常利益は3億1100万円で同33.3％減、当期純利益は2億4200万円で同20.1％減の増収減益となった。 […]
- 2017年8月30日
日立産機システム スーパーコンパクトスイッチギヤ 容積1/5に小型化
高さ半分、2段積み可能 日立産機システム（東京都千代田区）は、内蔵機器の小型化と設計の標準化により、同社の標準的なスイッチギヤに比べて容積を最大80％削減し小型化した「スーパーコンパクトスイッチギヤ」（7.2kV／3.6kV）を、9月1日から発売する […]
- 2017年8月30日
全国入札情報 発注見通し8月
▼三陸国道管内照明灯工事 道路照明灯の直線型ポールとLED40基、多目的柱とLED2基。工事規模は3000万～5000万円、工期は6カ月の予定。発注元は国土交通省東北地方整備局、担当部は三陸国道事務所 ▼国道42号紀南河川国道管内道路照明灯設置工事 […]
- 2017年8月9日
東光高岳 メンテナンスグループ新設
東光高岳は、受変電設備の機器製造で培ってきた技術を活用し、メンテナンス事業の拡大および設備更新時における優位性を発揮することを目的として、電力プラント事業本部エンジニアリング部に「メンテナンスグループ」を新設し、ライフサイクル全体をサポートする保全サ […]
- 2015年12月9日
富士電機 「ウェアラブル型遠隔作業支援パッケージ」発売 現場の効率化に貢献
富士電機は、現場作業の品質向上・効率化および技術ノウハウの伝承・蓄積をサポートする「ウェアラブル型遠隔作業支援パッケージ」を発売した。 同製品は、作業者（現場）が保持するウェアラブル端末（メガネ装着型カメラおよびディスプレイ）と遠隔地の支援者側拠点（ […]
- 2015年3月18日
重電機器の復活裏付け 2014年度の生産額２桁成長 17年ぶり4兆円を突破
重電機器の生産が２０１４年度は４兆１３３９億円と、１９９７年度以来１７年ぶりに４兆円を突破する見込みとなった。１５年度も前年度比２・６％減少するものの、４兆円を維持し、重電復活を裏付ける。 日本電機工業会（ＪＥＭＡ）は、１４年度と１５年度の重電機器生 […]
- 2015年2月25日
エネルギー関連市場拡大へ 東京五輪に向けインフラ整備が追い風
東日本大震災及び、原子力発電所事故を受け、新エネルギーによる発電、スマートグリッドによる効率化、蓄電・節電などの市場が急激に高まっている。折しも２０２０年の東京オリンピック開催に向けたインフラ整備、新規建造物、ビル管理システムの更新なども追い風になり […]
- 2014年4月16日
自動車充電インフラ整備促進事業、補助金申請が延長、来年2月まで
次世代自動車振興センターが行っている「次世代自動車充電インフラ整備促進事業」の補助金制度の申請期間が２０１５年２月２７日まで延長された。 この補助金はＥＶの充電システムなども対象となっており、充電システムを活用し料金決済システムや、全国各地のＥＶステ […]
- 2014年2月26日
受変電設備に優遇税制 配電制御システムJSIAが証明書発行
生産性向上設備投資促進税制の対象となる先端（最新）設備に受変電設備が認定され、経済産業省から日本配電制御システム工業会（ＪＳＩＡ、丹羽一郎会長）が設備の確認・証明書発行団体として指定された 今回の証明書発行業務の受託は、ＪＳＩＡが業界団体として広く認 […]
- 2014年2月19日
「生産性向上設備促進税」申告を簡略化 設備投資促す効果期待
経済産業省は、生産性向上設備促進税の申告手続きを簡略化した。対象の先端設備に関しては、経産省に確認書発行を申請する手間を省き、業界団体発行の証明書で税務申告をできるようにしたもので、企業の設備投資を促す効果を期待している。証明書発行団体は９９工業会（ […]
- 2014年2月5日
フエニックス・コンタクト 出展概要
フエニックス・コンタクトは、実際の制御盤をイメージした「スケルトンボックス」を展示する。 制御盤は、ＤＩＮレール端子台、産業用ハブ、電源、Ⅰ／Ｏシステム、安全機器、丸型防水コネクタなどによって構成されている。今回特に力を入れているのは、同社の推進する […]
- 2013年8月21日
雷害対策機器に脚光 防雷・避雷ニーズ高まる 世界各地で異常気象 気候温暖化→落雷急増 PV被害の28％は雷が原因専用避雷システムが普及
ここ数年、落雷による電子機器の被害が増加している。気候の温暖化などが原因で落雷が増加、雷の電流に敏感な電子機器が影響や被害を受けているもので、これに伴い雷害対策機器の市場が急速に拡大している。雷害は、雷が直撃する直撃雷と、直撃電流の誘導電流による誘導 […]
