日本半導体製造装置協会（SEAJ、牛田一雄会長）は、2019年度から21年度にかけての半導体・FPD製造装置の需要予測を発表した。 日本製半導体製造装置は、IoTやAI、ビッグデータ、自動運転等で半導体の需要増の大きな流れがあるなかで、19年度はメモリーメーカの投資抑制により装置需要も低迷し減速するが、20年度はメモリーメーカの投資回復を期待して10.4％増の2兆2079億円、21年度も引き続き装置需要の回復を見込んで7.4％増の2兆3712億円と予測した。 2019年度は、中国のG10・5基板LCD投資は予定通りだが、G6基板OLED投資のタイミングが需要面で谷間にあたるため、1.2％減の5…
半導体 「ICAC5」市場が急拡大 FPD 中国の大型パネル投資好調 日本半導体製造装置協会（SEAJ）は、2018年度から20年度までの3年間の日本製半導体製造装置の需要予測を発表した。半導体製造装置・FPD製造装置ともに18年度に大きく伸びるが、19年度に反動減少となり、20年度は成長軌道に回復する見込み。 結果、半導体製造装置は20年度に2兆4407億円、FPD製造装置は4800億円と予測。20年度は両装置合計で2兆9207億円となり、過去最高が期待される。 PC・スマホ依存から脱却が進む半導体産業 半導体はこれまでPCやスマートフォンが牽引するシングルドライバーだったが、…
日本半導体製造装置協会（SEAJ）は7月5日、2018年度から20年度までの半導体・FPD製造装置の需要予測を発表した。半導体とFPD製造装置を合わせた需要は特に半導体製造装置が牽引し、17年度の2兆5352億円（実績）から、18年度に2兆7943億円、19年度に2兆8699億円と拡大し、20年度には3兆179億円に達する見込み。年平均6.0％の右肩上がりで成長を続ける見通しを示した。 半導体製造装置国内市場 13年ぶりの1兆円超えも 18年以降の半導体市場は、PCやスマホ需要への依存から、動画配信の需要でデータセンター関連が急拡大。19年には5GやIoT、AI、自動運転の本格化…
日本半導体製造装置協会（SEAJ）は、2017年度から19年度にかけての半導体・FPD製造装置の需要予測を発表した。半導体製造装置は、17年度の1兆7363億円から18年度は1兆8231億円、19年度には1兆8778億円と堅調に拡大。FPD製造装置は、17年度5300億円、18年度5400億円と伸長するが、19年度は前年度まで続いた積極投資の反動で4500億円と減速する見込みを示した。 17-19年の半導体・FPD市場見通し IMFの調査によると、17年度から19年度までの3年間の世界経済成長率は、2年連続の減速から回復して17年は3.5％増となり、18年度、19年度も成長速度を増すとしている…
日本製の半導体とFPD（フラットパネルディスプレイ）製造装置の2016年度販売高が1兆7662億円と、07年以降最高額になる。特にFPDは15年度比41.1％の大幅な増加で、中国や韓国でのLTPS（多結晶シリコン）プロセスやOLED（有機EL）向け、第6世代（G6）の投資が増加すると見ている。 日本半導体製造装置協会（SEAJ、牛田一雄会長）がまとめた16年度～18年度までの日本製半導体とFPD製造装置の需要予測によると、16年度が15年度比9.8％増の1兆7662億円と大幅に増加する。今年1月の予測からは約60億円の増加であるが、15年度の実績が予測より約700億円少なかったことから、伸び率…
日本製半導体製造装置とFPD（フラットパネル・ディスプレイ）製造装置の2016年度販売高は、前年度比5.5％増と4年連続伸長する。半導体製造装置が同6.0％増の1兆3975億円と4年連続、FPDが同20.9％増の3747億円と2年連続プラスになる。また、14年度～17年度までの年平均伸長率は4.4％となる。 日本半導体製造装置協会（SEAJ）は、17年度までの日本製半導体製造装置とFPD製造装置の需要予測をまとめた。 15年度は、半導体製造装置の成長と調整局面にあったFPD製造装置の成長で、全体で7.4％増の1兆6795億円となる見込み。 16年度は半導体製造装置が微増、FPD製造装置は引き続…
日本半導体製造装置協会(SEAJ)は、2015年度の日本製半導体・FPD製造装置の需要予測を上方修正した。今年1月の予測では、前年度比7.3%増の1兆6935億円であったが、このほど8.5ポイント、1170億円上積みし、1兆8105億円とした。半導体製造装置が922億円、FPD製造装置が248億円それぞれ増額となる。 半導体製造装置は、為替が120円の円安基調から増額になっていることに加え、IoTに絡んだスマートフォン、サーバー、SSDなどが伸長して需要を牽引している。今後は自動車や産業機器関連の需要増効果も期待している。 FPDはテレビの4K・8K市場の拡大などから台湾メーカーの投資が増えて…
日本製半導体製造装置とＦＰＤ（フラットパネル・ディスプレイ）製造装置の販売は、２０１５年度大幅に伸長する。半導体製造装置が１４年度比５・４％増の１兆３６３５億円と３年連続、ＦＰＤが同１５・８％増の３３００億円と前年度マイナスからプラスに転じる。また、１３年～１６年までの年平均伸長率は２・６％となる。 日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）は、１６年度までの日本製半導体製造装置とＦＰＤ製造装置の需要予測をまとめた。 半導体製造装置は、ファウンドリおよび大手ロジックメーカーが底堅い投資を続け、メモリーメーカーもＤＲＡＭの微細化やＮＡＮＤの高集積化などから１４、１５年と高額の投資を継続することから、１４…
日本製半導体製造装置とＦＰＤ（フラットパネル・ディスプレイ）製造装置は、２０１３年度から１４年度にかけて大幅な回復を見せ、１３年度が前年度比１３・０％増の１兆３９７８億円、１４年度が同９・５％増の１兆５３１２億円、１５年度が同３・２％増の１兆５８０８億円と１１年度に並ぶ。この結果、１２年度～１５年度までの平均伸長率は８・５％となる。 日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ、丸山利雄会長）は、１３年度～１５年度までの半導体製造装置及びＦＰＤ製造装置の日本製装置及び日本市場の需要予測を発表した。 １２年度の日本製半導体製造装置とＦＰＤ製造装置販売高は前年度比２２・１％減の１兆２３７３億円と大きく落ち込ん…
日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）は、２０１３年度から15年度までの半導体製造装置及びＦＰＤ（フラットパネル・ディスプレイ）製造装置の日本製装置需要予測を発表した。13年度の半導体製造装置は前年度比10・２％増と２桁伸長、ＦＰＤも35・０％の大幅増となる。この結果、両方合わせた13年度の需要は14・４％増の１兆４１４８億円になる。半導体製造装置は、12年度が18・６％減の１兆２８４億円であったが、13年度は２桁増の１兆１３２８億円、14年度は11・６％増の１兆２６４８億円、15年度４・７％増の１兆３２４３億円と３年連続でプラス成長を予測している。12年度～15年度までの年平均伸び率は８・８％と…
現場の老朽PC環境が流用可能に！ OSサポート終了のお悩みも解決！ 東芝デジタルソリューションズとイノテックは９月13日、製造現場におけるIoT促進に関するセミナーを実施する。 IoT活用を目指す日本の製造現場では、長年使われてきた製造装置や制御機器が多数存在し、それらをネットワークに接続するには、高いセキュリティや統合的な運用管理が欠かせない。 また、Windows7などのOSサポート終了に伴い、現場PCの置換えは急務の課題となっている。 同セミナーでは、これら現場の課題を解決する最新鋭の仮想化、情報系（IT）と現場系（OT）のネットワーク分離などのフォグテクノロジーとエッジコンピューティン…
三菱電機 半導体・デバイス事業本部 執行役員 半導体・デバイス第一事業部長 山崎大樹氏に聞く IGBT、IPMで世界を牽引 世界的にCO2削減や省エネに向けた制御の高度化が強く叫ばれるなか、そのキーデバイスとなるパワー半導体が活況だ。エネルギーを効率よく使うための電源制御に特化し、産業機器や家電、車載などで需要が急拡大している。 三菱電機はパワー半導体のトップメーカーのひとつで、特にIGBTに強みを持つ。三菱電機 半導体・デバイス事業本部 山崎大樹執行役員 半導体・デバイス第一事業部長に話を聞いた。 世界的に強い追い風に乗る –パワー半導体市場の市況について 半導体の…
IDECは、福利厚生の充実と社員の健康促進のため、本社構内にフィットネスジムやヘルスケアセンター、宿泊施設を備えた厚生棟（大阪市淀川区）を新設した。 厚生棟は、2階にボルダリング設備や10種類以上のトレーニングマシン、シャワールームなどを備えたフィットネスジムと、非常勤の産業医と常勤の保健師が対応するヘルスケアセンター、3階にシングルルーム8室を用意した宿泊施設を設置。宿泊は、本社に宿泊を伴う出張の際の利用となっている。 ジムのスポーツクライミングは、スポーツ・エンターテインメント番組「SASUKE」に出演した同社の若手社員「サスケくん」こと森本裕介氏が監修しており、ボルダリングや指先だけでぶ…
盤用筐体の世界トップメーカーが進める盤製造の効率化 リタールは、盤用筐体の世界ナンバーワンメーカーで、ドイツのインダストリー4.0の中心的メンバーでもある。単に盤用筐体を販売するだけでなく、デジタル技術とプロセスの標準化を通じた盤製造の効率化、生産性向上を進めている。 2019年4月に日本法人の代表取締役に就任した新岡卓氏に、同社が進める盤製造プロセス変革と日本事業について話を聞いた。 –盤製造の生産性向上が叫ばれている 日本は30年前から労働人口の減少が予測できたが、本質的な対処が先延ばされてきた。2015年から60年の45年間で労働人口が3200万人減ると言われて…
クラウドサービス 日本市場で拡大を シュナイダーエレクトリックは7月29日、日本におけるセキュアパワー事業部の新バイスプレジデントとして多田直哉氏が就任し、事業の方向性について説明した。 セキュアパワー事業部は2019年初めにITビジネス事業部から名称変更し、データセンター、エッジ環境のITとIT以外の環境に向けて安全な電源と冷却ソリューションを提供している。多田氏は自社の強みについて、ITとOTのポートフォリオをそろえ、両方の顧客がいることとし、「ビル、データセンター、工場プラント、公共インフラに対して電源とデジタル化を通じて両方の見える化を進める」とする。 同事業部のビジネス…