医療機器の設計・製造に関する展示会「Medtec Japan」と医薬品開発のための国際展示会「CPhI Japan」など12の展示会を合わせた日本最大級のライフサイエンスの総合展「JAPAN LIFE SCIENCE WEEK（ジャパンライフサイエンスウィーク）」が4月18日（水）～20日（金）の3日間、東京ビッグサイト東展示棟6ホールを使って開催される。国内外から1319社が出展する。 Medtecに制御機器メーカー6社出展 医療機器の製造・設計に関するアジア最大級の展示会「Medtec Japan」を中心に、関連展示が一体となった東4～6ホールには、急速に進む高齢化社会やIC…
矢野経済研究所（東京都中野区）は、国内のメーカーや販売元企業、関連団体等を対象にパワーアシストスーツ（PAS）市場の調査を実施した。 2016年度の国内のPAS市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比46.2%増の26億7600万円｡14年度以降から毎年のように新規市場参入と新製品の上市が見られ、その参入社数と製品数は拡大している。とくに近年では、作業支援型の製品数の増加が続いており、新たな用途として注目されていることが窺える。 作業支援型は、16年度は厚生労働省の介護ロボット等導入支援特別事業の影響で高価格品の出荷が拡大したが、17年度は補助金がなくなることで減少する見込み。一方で歩行支…
エレコムは、マウスやキーボード、HDDなどパソコンやスマートフォン関連機器、デジタル機器のトップメーカーで、コンシューマ向けだけでなく、オフィス、法人向けにも広がっている。市場では民生用のイメージが強いが、最近は組み込みソフトウェアや産業用コンピュータなどに注力し、産業領域でも存在感を発揮している。 コンピュータ周辺機器からエンベデッドへ事業拡大 同社はOAやパソコン周辺機器メーカとして1986年創業。マウスやキーボード、USB関連、無線関連機器など、コンピュータの広がりとともに成長を続け、直近の16年度決算では、売上高818億4200万円まで成長を遂げた。コンシューマから法人、通信から放送へ…
12月2日から5日の4日間、「2015国際ロボット展」（主催＝日本ロボット工業会、日刊工業新聞社）が東京ビッグサイトで開催された。21回目となる今回は、446社・団体、1882小間で過去最大規模になった。 今回は「RT ロボットと共に作る未来」をテーマとし、前回13年を大きく上回る数の企業・団体が出展。特に産業用ロボット関連は前回から413小間増加の1328小間となり、サービスロボットも同203小間増加の554小間となった。産業用ロボットメーカーによる実機を使った大規模な展示デモのほか、最新のサービスロボットや福祉・介護ロボット、災害対応ロボットなどが一堂に会した。 併催イベントでは2日に「ロ…
「日本の第4次産業革命は12月2日、東京ビッグサイトから始まる」–12月2日から東京ビッグサイトで「システムコントロールフェア2015」（主催＝日本電機工業会、日本電気制御機器工業会、SCF）と「計測展2015TOKYO」（主催＝日本電気計測器工業会）、「2015国際ロボット展」（主催＝日本ロボット工業会、日刊工業新聞社）の3イベントが同時開催される。IoT、インダストリー4.0という大波を日本企業はどう乗りこなすのか？ 日本の製造業の将来を左右するイベントはもうすぐだ。 IoT、インダストリー4.0、第4次産業革命など日本の製造業にとって大きな追い風が吹く中、3展示会は過去最大規…
「2015国際ロボット展」（主催＝日本ロボット工業会、日刊工業新聞社）が12月2日から5日の4日間、東京ビッグサイトで開催される。21回目となる今回は、446社・団体、1882小間と過去最大規模になり、11万人を超える来場を予想している。 今回は「RT ロボットと共に作る未来」をテーマとし、前回13年を大きく上回る数の企業・団体が出展する。特に産業用ロボット関連は前回から413小間増加の1328小間となり、サービスロボットも同203小間増加の554小間となった。産業用ロボットメーカーによる実機を使った大規模な展示デモのほか、最新のサービスロボットや福祉・介護ロボット、災害対応ロボットなどが一堂…
「ＭＥＤＴＥＣ Ｊａｐａｎ２０１５」（主催＝ＵＢＭ Ｃａｎｏｎ Ｊａｐａｎ）が、４月２２～２４日の３日間、東京ビッグサイト東４・５・６ホールで開催された。 同展示会は、医療機器の設計・製造に関するアジア最大の展示会・セミナー。同時期に東京ビッグサイト西ホールで開催される製薬分野が対象の、医薬品原料・中間体の国際展示会「ＣＰｈＩ Ｊａｐａｎ２０１５」とあわせ、日本最大のライフサイエンスの総合展「Ｊａｐａｎ ＬＩＦＥ ＳＣＩＥＮＣＥ ＷＥＥＫ２０１５」として開かれた。 今回は１０の専門エリアで構成され、新たに２つのエリアを設置。「医療シミュレーションエリア」では医療シミュレーター、トレーニング機器…
日本再興戦略に基づきロボット技術を活用した新たな産業革命を目指そうと、経済産業省は具体的な施策の検討に入った。ロボット革命は、（１）センサー、ＡＩなどの技術進歩により、従来はロボットと位置づけられてこなかったモノまでもロボット化（例えば、自動車、家電、携帯電話や住居までもがロボットの一つとなる）（２）製造現場から日常生活の様々な場面でロボットが活用されることにより（３）社会課題の解決やものづくり・サービスの国際競争力の強化を通じて、新たな付加価値を生み出し利便性と富をもたらす社会を実現する、ことを目指している。 この実現に向けて、（１）日本を世界のロボットイノベーション拠点とする「ロボット創出…
製造現場での労働災害は減少傾向にあるものの、依然年間２万５０００人以上の死傷事故が起きている。安全対策につながる機器の設置や法規制などが行われているものの、ゼロには至っていない。一方で「労働安全衛生規則」での産業用ロボット８０Ｗ規制に伴う安全柵設置について見直しが進み、また今後の高齢化社会などを見据えた介護ロボットなどの普及に向けて、生活支援ロボットの国際規格も制定されるなど、取り巻く環境に変化が出ている。機械安全対策機器関連市場は国内外で拡大しており、先行きへの期待が高まっている。 国内における製造業の労働災害死傷者数（死亡・休業４日以上）は、厚生労働省の統計（速報）によると、２０１３年（１…
ようやく上昇基調に転じた日本経済は、色々な課題を抱えながらもリーマンショックからの後遺症を払拭しようとしている。 為替が円安に転じたことで輸出環境が好転、企業の業績もリーマンショック前を超えるところが続出している。しか し、その裏返しとして輸入価格は上昇し、日本の貿易赤字が問題になってきている。オリンピック決定など明るい材料が多い こうした環境下で今年の日本経済の行方が注目されるが、総じて明るい材料が多い。２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックの開催決定は、リーマンショック、東日本大震災と、ここ数年日本全体を覆っていたもやもやしていたムードを一新したといっても過言ではないだろう。アベノミ…