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「1q決算」の検索結果17件

  • 2023年8月1日

【オートメーション新聞8月2日号】23年度1Q産業用汎用電機機器出荷実績、過去10年で過去最高/23年4~6月期ロボット統計前年割れ/三菱電機「未来のものづくり」世界へ/雷害対策機器特集など

オートメーション新聞の2023年8月2日号を発行しました。ぜひご覧ください 主な掲載記事 オートメーション新聞PDF電子版サービスのご紹介 オートメーション新聞は、新聞のPDFデータをメールでお送りし、いつでもどこでもオートメーション新聞を読むことが […]

  • 2022年9月7日

FA・電機制御・機械主要商社 2022年度1Q決算まとめ 12社中8社が増収増益 自動化需要は継続中。唯一の懸念は納期遅延

FA・電機制御・機械の主要商社の2022年度第1四半期決算が出揃った。12社中8社が増収増益となり、うち6社は売上高・純利益ともに10%以上の伸びとなった。FA・生産財関連事業は、製造業の設備投資意欲は依然として高く、受注は好調。しかし納期遅延による […]

  • 2022年9月6日

【オートメーション新聞9月7日号】FA・電機制御・機械主要商社22年1Q決算/雷害対策機器特集/工場新設・増設情報<9月第2週>など

オートメーション新聞は、2022年9月7日号を発行しました。今週号では、FA・電機制御・機械主要商社22年1Q決算やシーメンスの産業デジタル化の新戦略、雷害対策機器、安川電機ロボット新モデル発売などを取り上げています。 編集長が解説する今週号のポイン […]

  • 2022年8月23日

主要FAメーカー 2022年度1Q決算 11社中10社増収も5社で減益 自動化需要旺盛も、部材不足とロックダウン影響目立つ

FAメーカー各社の2022年度第1四半期決算が出揃った。2021年度は各社増収増益の好調で終えたが、2022年度のスタートは一転して厳しさに直面した。特に受注残と納期遅延の解消を進めていくなかでの部材不足と中国のロックダウンによって足を引っ張られるケ […]

  • 2022年8月23日

【オートメーション新聞8月24日号】主要FAメーカー22年1Q決算/製造業の新入社員は成長意欲が低い?/工場新設・増設情報<8月第4週>など

オートメーション新聞は、2022年8月24日号を発行しました。今週号では、主要FAメーカーの2022年度1Q決算/製造業の新入社員の意識調査/オムロン露で事業停止/工場新設・増設情報などを取り上げています。 編集長が解説する今週号のポイント 8月初旬 […]

  • 2022年8月10日

【オートメーション新聞8月10日号】FA配電制御機器の最新納期情報/FA各社価格改定/製造業の3大課題と対応/22年1Q決算など

オートメーション新聞は、2022年8月10日号を発行しました。今週号では、FA配電制御機器の最新納期情報/FA各社価格改定/製造業の3大課題と対応/22年1Q決算などを掲載しています。オートメーション新聞2022年8月10日号のダイジェストをお届けし […]

  • 2022年8月3日

【オートメーション新聞8月3日号】産業用ロボット生産好調だが懸念も/三菱・オムロン22年1Q決算/食品機械など最新FA市況

オートメーション新聞2022年8月3日号(ものづくり.jp株式会社)では、産業用ロボットをはじめ、工作機械や食品機械、産業機械等の最新FA機器・自動機の市況を取り上げています。産業用ロボットの2022年4-6月の市況は、生産額が四半期で過去最高額を記 […]

  • 2022年7月13日

【オートメーション新聞7月13日号】半導体製造装置2022-24年度需要見通し/プロトラブズ日本撤退/アドバンテック協業強化など

オートメーション新聞2022年7月13日号(ものづくり.jp株式会社)では、FPD・半導体製造装置の2022年度から24年度までの需要予測を取り上げています。 いまも半導体不足が続いていますが、今後も半導体の需要自体は伸びていく見通しで、それにともな […]

  • 2021年8月16日

主要FAメーカー 2021年度1Q決算 各社ともにFA事業は好調 ワクチン接種拡大で欧米も回復へ 日本も兆しが

2021年度第1四半期の主要FA機器メーカーの決算が出揃った。各社ともにFA関連事業は売上高・営業利益ともに前年を上回り好調の様子。中国だけでなく、ワクチン接種拡大で欧米にも活気が戻り、一部では日本も復活の兆しが出てきた。グローバルで回復に向かってい […]

  • 2019年8月7日

三菱電機 2019年度1Q決算、売上横ばいも減益

三菱電機は7月30日、2019年度第1四半期連結決算を発表し、売上高は前年比横ばいの1兆507億円、営業利益は11%減の549億円、純利益は10%減の427億円の減益となった。重電システム、情報通信システム、家庭用電器で増収だったが、産業メカトロニク […]

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