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レーザー学会（中井貞雄会長）は「第２回レーザ学会産業賞」７件を選定した。 優秀賞は、装置・システム部門で昭和オプトロニクスの「小型グリーンレーザー」、コンポーネント・デバイス部門で日亜化学工業の「青色レーザーダイオード」、産業応用部門で浜...

先週末は真冬並みの気温が、雨を夜半には氷雨に変え、薄着の樹木は風雪に新芽を守ろうと耐えていた。同時刻に、欧州ではアイスランド氷河の火山噴火で各国の空港が閉鎖された。氷河という言葉が頻繁にニュースに登場する▼今年の新社会人もまた就職氷河期と...

分電盤・制御盤やＰＬＣ、スイッチ、端子台、トランスなど制御機器仕様まで細かく規定する公共建築工事標準仕様書などの２０１０年版の電気設備工事編に、日本配電制御システム工業会（盛田豊一会長）のＪＳＩＡ規格が初めて引用された。工業会の規格制定...

日本電機工業会（ＪＥＭＡ、西田厚聰会長）は、「２０１０（平成22）年度電機工業技術功績者」の表彰式を経団連会館で16日行った。ＪＥＭＡの取り扱い製品である重電機器・白物家電機器の技術進歩の発展を図る一助として、１９５２年度から毎年表彰を行っ...

日本電産コパル電子は、中国での電子部品の製造・販売を目的に、杭州日月電器股份有限公司との合弁会社「杭州科明電子有限公司」を、浙江省富陽市に５月に設立する。 成長著しい中国市場において電子回路部品事業の需要増大が見込まれることから、これらの...

相原電機（大阪市平野区瓜破４―２―32、tel０６―６７０７―３４５６、城岡充男社長）は、同社１００％子会社のセンター・テクノ（大阪府豊中市、同社長）とのコラボレーションを強化し、センター・テクノが得意とするカスタム技術を活かした新規顧客の開拓と...

自動認識装置大手の東研（春山安成社長）は、２次元コードリーダー、Ｘ線検査装置の販売で国内と並行してアジア市場の開拓へ積極的に乗り出した。 ２次元コードリーダー・ＲＦ―ＩＤなど自動認識関連では、国内に対してこれまで電子部品・半導体、自動車、...

因幡電機産業は、ＳＥ力を強化しシステム販売を拡大する。このほどヤマハ発動機との取引を開始し、同社の小型単軸ロボットと制御機器メーカーとのコラボレーションを積極的に推進することで、駆動系システムの販売強化を図るとともに、同システムにかかわ...

産業用イーサネットがエネルギーや輸送などの社会インフラ用途で注目を集めている。世界的に経済の低迷が続く中で、国レベルでの景気刺激策として社会インフラ関連への投資を実施している国は多く、イーサネットベースのネットワーク構築に向けて産業用イ...

（４月１日付） 【機構改革】 新中期経営計画を実現するため事業部制を導入する。従来の機能別組織体制を改編し、現行の製品統括部長制を発展的に解消し、商品の「企画・開発・生産」を一体化した事業部へ集約し、事業推進機能の強化を図る。 また、コーポ...

（４月１日付） 【機構改革】 １．社長直属の組織として「技術開発本部」を新設し、その下に「商品開発部」、「基幹技術開発部」、「工程開発部」を設ける。 ２．「技術開発本部」の新設に伴い、「研究開発本部」、「マイクロデバイス生産開発部」、「生産...

（３月19日付） 【役員】 ▽取締役会長（取締役社長・人づくり推進担当・営業統括本部長）利島康司▽取締役社長・人づくり推進担当・営業統括本部長（常務取締役・ロボット事業部長兼ロボット事業部産業用ロボット事業統括部長兼営業統括本部営業担当）津田...

（４月１日付） 【組織変更】 (1)電材本部、電設本部、産機本部、電産本部を統合し営業本部とする(2)営業本部に本社直轄の海外事業部、事業開発部を移管する(3)営業本部に商品事業部を新設する(4)商品事業部に本社直轄の商品部と物流部を移管する(5)ハウジ...

（４月１日付） 【役員人事】 ▽執行役員・市場戦略部長、取締役浦野英和▽専務執行役員（常務執行役員）管理本部長南里弘之▽常務執行役員・物流センター長（執行役員・商品管理部長）辻西修一▽同・（執行役員）営業本部長矢木郁雄▽同・管理本部長付（三菱東...

（４月１日付） 【機構改革】 (1)生産管理機能を強化するために、デバイス＆コンポーネント事業部内に生産部を新設する(2)Ｇｌｏｂａｌ Ｍａｒｋｅｔ事業部をデバイス＆コンポーネント事業部内に編入し、海外営業本部とする(3)ソリューション＆サービス事...

（３月21日付） 【機構改革】 『インダストリアルオートメーションビジネスカンパニー（ＩＡＢ）』経営企画部と経営管理部を統合再編し「企画室」を新設。 『エレクトロニック＆メカニカルコンポーネンツビジネスカンパニー（ＥＭＣ）』営業統括事業部、ア...

グローバル規模でＣＯ2など温室効果ガス削減に向けた取り組みが加速しているが、国内では今年４月からの省エネ法改正で、工場、オフィスやコンビニエンスストアなどの消費エネルギー管理が、事業所単位から企業単位に変更になったことで省エネへの関心が一...

パソコン周辺機器／産業用パソコン／ネットワーク機器の総合メーカーであるコンテックは、環境計測ソリューションとして太陽光発電データ計測／表示システム「ＳｏｌａｒＶｉｅｗ」、Ｗｅｂベース遠隔監視サーバ「Ｆ＆ｅ Ｗｅｂ ＳｅｒｖｅｒＥｘ」、電力...

日本政府は温室効果ガス削減を、２０２０年までに90年比25％削減という大きな目標を打ち出し、国内の産業界もこの目標達成を前提にした温室効果ガス削減に向けた活動を活発化させている。さらに昨年、省エネ法が改正され、工場、オフィスやコンビニエンス...

河村電器産業は、電力とパルス（水道、ガスなど）を同時に計測、多様なエネルギーのトータル管理が可能な「ｅ―ｍｕｌｔｉ（イーマルチ）」を好評発売中である。 電力のほか、パルス入力により、ガス・燃料・水道・生産量などが計測可能で、多様なエネルギ...