ロボット の検索結果

北陽電機 ロボット用LiDAR、最上位機種を発売

検出性能、耐環境性アップ 北陽電機(大阪市西区)は、測域センサ(LiDAR)USTシリーズの検出性能と屋外環境性能を高めた最上位機種「UST-30LX」を、7月から発売した。 近年、省人化や自動化の目的にさまざまな場面で活用が始まっている自律移動ロボットにおいて、周囲の環境認識と障害物を検出するLiDARの重要性が高まっている。 新製品は、W50×D50×H70ミリメートルと従来シリーズと同じコンパクトサイズでありながら、耐外乱光は8万ルクス、検出距離は30メートルと大幅に向上。走査角度270度の広範囲をデータ出力する。IP67の保護構造で、マルチエコー機能を搭載、内部構造と信号処理の工夫によ…


産業用ロボットを巡る 光と影(27)

コロナの影響、客先もしくは仕事内容で明暗分かれる 優れたロボットの使い方でリスクヘッジを!   コロナの影響をアンケート 当社は産業用ロボットを導入されている多くの企業をサポートしています。そこで、「コロナの影響で仕事はどうなりました?」というアンケートを行いました。なお、このアンケートは、最近よく見る『中小企業の社長1000人にアンケート』ではなく、『現場サイドの方』からアンケートをとった為、かなりリアルな回答でした。 また、アンケートを行った全ての皆様が「富士ロボットさんには、とてもお世話になっているので、喜んでお答えしましょう」「おかげさまでティーチングソフトは最高ですよ、何で…


日本ロボット工業会調べ 19年の日本製ロボ需要2桁減、6年ぶり前年割れ

輸出不振 大きく影響 日本メーカーの2019年のロボット生産・出荷額は、18年比2桁の減少となり、6年ぶりに前年割れとなった。日本ロボット工業会がまとめた2019年の同工業会会員と非会員を合わせた集計から明らかになった。同工業会では、19年の受注額を1兆500億円、生産額を9800億円といずれも18年比4%増を見込んでいた。 同工業会によると、国内のロボット需要(会員と非会員)は、需要の約7割を占める輸出の減少傾向が続いたことなどから、受注額が対前年比16.2%減の8064億円、受注台数が同18.8%減の20万1520台、生産額が同15.1%減の7743億円、生産台数が同19.8%減の19万2…


経産省・各経済産業局・日本ロボット工業会、ロボットシステム等導入加速に向けた連携主体リスト

自動化、ロボ導入の相談窓口 自社の工場や生産ラインに自動化システムやロボットの導入を検討したいが、どこの誰に相談をしたらいいか分からない。相談窓口としていち早く思い浮かぶのが、メーカーやロボットシステムインテグレーター等だが、彼らが得意とするのは設備構築であり、例えば導入検討のスタートや課題抽出のためのカイゼン、設備投資のための資金調達などは門外漢。そうした問い合わせはコンサルや金融機関の方が得意だ。   その反対に、金融機関やコンサルが取引先企業からロボットの相談を受けた場合、どのロボットシステムインテグレータに声をかけたらいいのだろう? またロボットシステムインテグレーターがもっと販路を開…


経産省・各経産局・日本ロボット工業会 自動化へのお助け窓口、全国の支援機関をリスト化

ロボット導入をはじめ、生産ラインの自動化やスマートファクトリー、さらにはデジタルトランスフォーメーション(DX)を実現するには、自社リソースだけでは不可能。製造現場、IT、経営、金融など各層の専門家と協力し、ワンチームで取り組むことが重要。しかし現実は、そこに必要な機能や能力を持つ専門家は誰で、どこにいるのか、どう相談すればいいのかはバラバラで分からないのが実態。   経済産業省と各地域の経済産業局、日本ロボット工業会は、全国のそうしたプレイヤーと窓口を整理し、リスト化を実施している。特に足もとの製造現場や生産ラインからデジタル化をスタートしたいという企業向けにはピッタリだ。 ■関連記事:経産…


富士経済調べ「業務・サービスロボット世界市場」25年 4.7兆円規模へ

物流・搬送用 5倍の成長率見込む 富士経済は、単純労働や身体的負荷の大きな作業を代替し、人の補助として活用される業務・サービスロボットの世界市場を調査し、「2020 ワールドワイドロボット関連市場の現状と将来展望 No.2 業務・サービスロボット市場編」をまとめた。 業務・サービスロボット世界市場は、19年は1兆9819億円で、25年には2.3倍となる4兆6569億円まで拡大するとしている。     業務・サービスロボットは、医療・介護用、家庭用、建設・レスキュー・インフラ点検用、物流・搬送用、オフィス・店舗用、その他の6分類され、19年時点で最も大きな市場となっているのが、お掃除ロ…


製造業向けロボット世界市場予測、25年 2.3兆円規模へ

新型コロナで見えた人手作業リスク 自動化さらに加速 労働力不足と自動化は世界の潮流となっており、製造業におけるロボット活用は今後も拡大が見込まれている。富士経済の調査によると、2025年には現在の2.2倍となる2兆2727億円まで拡大すると見込まれている。 20年は新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によってブレーキがかかりそうだが、逆に人手作業のリスクが顕在化したことで、ロボット化・自動化が加速しそうだ。   19年の世界のロボット市場は、米中貿易摩擦の長期化による設備投資の抑制やスマートフォン需要の一服感、半導体不況によって成長は鈍化。前年比9.2%減の1兆174億円だった。 用…


三菱電機 協働ロボットをリリース、支援ツールも同時スタート

三菱電機は5月21日、5キロ可搬の協働ロボット「MELFA ASSISTA」と協働ロボットの導入・立ち上げ支援ツール「RT VisualBox」の発売を開始した。協働ロボットについては、すでに昨年の国際ロボット展をはじめ、いくつかのイベント等で参考出品していたが、今回で正式に協働ロボット市場への参入になる。 同製品は、自動車、電気電子部品、食品、医薬品、衛生用品等の業界向けで、人と共に作業する生産ラインを実現する。生産現場への初めてのロボット導入や、恒久的に一カ所に固定せず、助っ人として柔軟に使われることに合わせ、本体に専用操作ボタンを設けて教示作業を容易化したほか、直感的な操作で導入・立ち上…


国際ロボット連盟会長にゲリー氏就任

国際ロボット連盟(IFR)は、新会長にシュンクアメリカのミルトン・ゲリー氏、副会長にKUKAロボティクスのクラウス・ケーニッヒ氏が就任した。 ゲリー氏は、2007年からシュンクアメリカの社長となり、北米のロボット産業協会(RIA)の理事会メンバーにも名を連ねている。ケーニッヒ氏は、KUKAロボティクスCEOを務めている。


日本ロボット工業会 小笠原氏が新会長に

日本ロボット工業会は、新会長に安川電機の小笠原浩社長を選出した。 副会長はファナックの稲葉善治会長、パナソニックスマートファクトリーソリューションズの青田広幸会長兼最高経営責任者(CEO)、スター精機の塩谷国明社長、三明機工の久保田和雄社長の4人が務める。