伊藤忠テクノソリューションズ の検索結果

伊藤忠テクノソリューションズ IoT導入検証施設を開設 関連ビジネス 3年間で140億円へ

  伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、企業のIoT活用のための検証施設「IoTデジタルLAB」を開設した。製造業や流通業を中心に検証サービスを展開し、システム構築を含めたIoT関連ビジネスで、今後3年間で140億円の売り上げを目指す。 同ラボは、数万ものセンサーを想定したデータの収集から加工・分析、分析結果の表示や利用まで、IoTについての大規模なデモンストレーションや検証が可能。各種センサーや既存システムからのデータ収集を行う仕組み、データの一次処理を端末側で行うエッジコンピューティング、異常値の除去やデータフォーマットの統一などのデータ加工、分析の継続的な高度化を可能にす…


伊藤忠テクノソリューションズ(CTC) 「ロボラボ」開設 ロボット企業利用の検証設備

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、ロボットの企業利用を研究する検証設備「RoBo-LAB(ロボラボ)」を開設し、ロボットの導入を検討している企業に向けた検証サービスを開始する。 使用場面に応じた各種ロボットのデモンストレーションや機能の確認、ロボットアプリケーションの開発を行う。ソフトバンクロボティクスの「Pepper」と「NAO」、ヴイストンの「Sota」に対応し、小売業界を中心に2016年度に10件の提供を目指す。 ロボラボは、マルチベンダー環境でのシステム検証ができる総合検証センター内に開設。人型や対話型のロボット利用を具体的に検討している企業向けに、ロボット導入の企画検討の支援…


NTTコム、NEC、KDDIなど6社、「高度ITアーキテクト育成協議会」設立

NTTコミュニケーションズ、伊藤忠テクノソリューションズ、日本電気、KDDI、シスコシステムズ、日商エレクトロニクスの6社は、IoT時代に求められる高度ITアーキテクトの育成を目的とした「一般社団法人 高度ITアーキテクト育成協議会」(Advanced IT Architect Human Resource Development Council、以下AITAC)を設立し、8月28日から活動を開始した。理事長は慶應義塾大学環境情報学部長兼同大学同学部教授の村井純氏。 IoT時代にはソフトウェアによるITインフラの運用・管理によって自社サービスの柔軟かつ迅速な提供が可能となり、IT関連企業のみな…


より良く、より速く、より効率的な製品開発をシーメンスPLMソフトウェアが「DMS」へ出展3D-CAD「Solid Edge.」を訴求

シーメンスPLMソフトウェアでは、設計・製造ソリューション展(DMS)で『Design better.』をテーマに、3D‐CAD「Solid Edge」を中心にした展示を行う。“より良く、より速く、より効率的な製品開発を"実現するために、設計者やエンジニアにとって何が必要なのか? 作業する人の立場で考えた「すぐに役に立つソリューション」を、実機でのデモを中心に紹介する。 「Solid Edge」は、シーメンス独自のモデリング手法「シンクロナス・テクノロジー」を搭載した直観的な操作性と、どんな3Dデータ形式にも対応した高い編集能力で好評を得ている。 また、従来通りの「ヒストリモデリング」と、作成…


スマートコミュニティ 実証実験段階に 7地域の事業から電気設備の未来像を探る 21世紀の効率社会実現の柱

電気のみならず熱や運輸部門も含めたエネルギーを総合的に管理しスマートに使うシステム「スマートコミュニティ」が実証実験の段階に入った。電力・熱・交通インフラを再整備し、ライフスタイルの転換をも図る構想は21世紀の無駄のない効率社会の実現の柱になる。受配電・分電・電気制御など電気設備の有り様も変わる。現在、各種プロジェクトが展開されているが、7地域の2011年度次世代エネルギー技術実証事業から電気設備の未来像を探ってみた。 【農漁村型EMSモデル】(実施主体=水俣市、熊本県、富士電機、テイラーズ熊本、パワーバンクシステム) 事業は(1)次世代低炭素型施設園芸システム=ビニルハウスに太陽光パネルを設…


山武電力需給最適化支援パッケージを無償貸与電力15%抑制事業者に

山武は、今夏の使用最大電力15%抑制に取り組む事業者に対して、同社の電力需給最適化支援パッケージ「ENEOPTpers(エネオプトパース)」の無償貸与を行う。 同ソフトは、気象データに基づいて翌日までの使用電力を予測し、1時間単位の使用電力予測と実績を、1枚の画面にグラフや数値で表示できる。 電力需給の見通しを前日に把握することができるため、需要が目標を超えそうな場合はシフト勤務の実施や生産計画の優先順位を決定して少ない電力で生産を行うなど、最も効果的な対処方法を検討することが可能になる。 また、電力の使用状況をWebで確認できるため社員への電力削減の啓蒙活動にも活用できる。 同社では節電支援…