製造業の強さと生産技術開発
前回まではインダストリー4.0の良い要素も生かしつつ、日本の「強み」を生かしていくことが大切であると述べた。特に第3回の生産技術力の中ではコンカレント・エンジニアリングについて触れ、日本の「強み」である組織力を生かすことを述べた。
今回は生産技術部門の本丸、生産技術開発について、“生産技術者の未来”アンケートと関連づけながら考えていきたい。
生産技術部門として「生産技術開発」はやはり重要
アンケートから、「社内認知度が高い生産技術部門」は、「コンカレント・エンジニアリング （CE）」「シミュレーションやIT・バーチャル技術」「生産技術開発（工法・設備）に積極的に取り組む」という「新三種の神器」があるとしたが、この中でも寄与度が高かったのは、「生産技術開発（工法・設備）にも積極的に取り組む」であった。
最初に簡単に関連因子を紹介すると、「生産技術開発（工法・設備）に積極的に取り組む」会社は生産設備の内製化比率が高く、知的財産戦略を重要視している。それらの会社は、自らの技術的競争力が高いと思っており、その生産技術を上げるためは社員を挑戦させて育成しているという構造である。
どの生産技術を開発するか？
アンケートからのモデルを述べる前に、生産技術開発をする際に「どの生産技術を開発するのか」という対象決めが大切なことを述べておきたい。生産技術開発は生産技術部門独りよがりで開発対象を決めるのではなく、製品技術と相関を持ちながら、いわば戦略的に開発対象設定する必要があり、会社としての技術戦略の1つとなっていることが大切である。
生産技術の開発の際は、まず製品技術としてコア技術の部分を選定の対象にする。製品技術としてのコア技術は、その製品の商品性や性能、そして競争力を決める部分（完成品の一部分・部品・モジュール・デバイス）であり、これらを選定して、それを生産する技術として生産技術開発を行うことである。その生産技術開発においても、コア製品のコスト・品質や競争力を決める部分や、模倣を防止する際にキーとなる工程に絞り込むことが重要である。
コンサルティングにおいて、意外に認識されていないのは製品および生産技術のコア技術を認識されていないことや、コア技術でありレベルが高いと 思っているが汎用的だったりすることである。いずれにしても、製造業のものづくりにおいて競争力を上げていこうとすると、このコア技術づくりが大切になってくる。このコアに集中し技術をつくり込み、長期にわたり技術的に競争優位とするためには、知的財産として守ることが重要となる。この守るということも多くの生産技術部門で無頓着なことが多くみられる。
◆日本能率協会コンサルティング石田 秀夫
生産エンジニアリング革新センターセンター長 シニア・コンサルタント
大手自動車メーカーの生産技術部門の実務を経て、JMACに入社。ものづくり領域（開発・設計〜生産技術〜生産）のシームレスな改革・改善活動のコンサルティングに長年従事。生産技術リードでものづくりを変え、それを企業の段違いな競争力にするコンサルティングを推進中である。近年は日本版インダストリー4.0や生産戦略／生産技術戦略、ものづくりグランドデザインを主要テーマにしている。
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