矢野経済研究所は、国内の工場デジタル化市場を調査し、2022年度の工場のデジタル化市場規模は1兆7040億円とし、2023年度は前年度比3.4%増の1兆7620億円に達すると予測した。
調査によると、国内の工場では、生産設備・機器の保全やライン稼働監視などでデータ収集とそこからの異常検知・故障監視、稼働監視／遠隔モニタリング、設備保全の高度化、省エネ用途／エネルギー使用量の見える化といった次世代型のメンテナンス導入が始まっている。外観検査など検品や品質保証、高度な自動化／生産最適化、現場作業者の業務支援／研修・トレーニングといった部分でもIoT活用が広がり、設備保全やメンテナンスなどで進んでいる。
特に注目なのがCPS・デジタルツインの実現。現状は製造ラインにセンサやカメラを設置してデータ収集が行われており、そのデータを蓄積していくことで少しずつCPS・デジタルツインに近づき、それが実現するとデータに基づいたシミュレーションが可能になる。これにより故障や変化の予兆の補足や異常原因の高度分析と対処方法のフィードバックなどができるようになり、従来のメンテナンスサービスとは異なるサービスが可能になる。また製品開発においても開発期間の短縮や機能改善などにつながり競争力の向上が期待できるとしている。
