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本多通信、IoT化到来を商機に “つなぐ”コネクタを積極提案 1Wデリバリーで付加向上

本多通信工業(佐谷紳一郎社長)は、IoT化の進展を同社のコネクタ事業拡大への大きなビジネスチャンスと捉え、ものづくりを含めた推進体制を強化する。

同社は、通信やFA用コネクタを中心に80年以上の社歴を有し、最近は車載用コネクタで売り上げを拡大している。

機器と機器を「つなぐ」コネクタは、IoT化や第4次産業革命とも言われ話題のインダストリー4.0の工場と工場、企業と企業を「つなぐ」上で大きな役割を果たすものと見られている。

「イーサネット通信を介したFA機器の増加で高速制御や耐ノイズ、静電対策、堅牢(けんろう)性などがコネクタに新たなニーズとして求められてきている」(佐谷社長)として取り組みを強める。

特にFA用コネクタでは多品種少量のものづくりを求められることから同社では「コンビニ3兄弟」として、サプライチェーンの最適化、社内業務の高速化、多関節ロボットの活用を進め、「1weekデリバリー」として受注から配送まで1週間以内を実現。約5000品目のコネクタのうち、約90%が月産1万個以下となっているが、このうち1000品目で1Wデリバリーを行っている。現在、全体数量の半分に当たる多品種少量品を安曇野工場(長野県)で、残りの中量品は深?工場(中国)で生産しているが、「コンビニ3兄弟」を進める上でも、国内生産拠点である安曇野工場が大きな役割を果たしている。安曇野には約3億円をかけて「物流ハブ」の建設を進めており、今年12月に完成する。「安曇野は部材・製品を流しながらストックして流れを良くする整流化が狙いである」(佐谷社長)。

同社では、製品でも大容量で高速通信ニーズに対応した10G伝送が可能なプラスチック光ファイバの開発も進めており、今年12月に開催のSCF(システムコントロールフェア)にも出展・展示する。

佐谷社長は「仮想化に対応したグループ内の情報システム事業とも絡めながら、IoT時代の到来を確実に捉えた取り組みを進めたい」と期待を寄せている。

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