高まる国境をまたいだコミュニケーションの必要性 販売・製造拠点に加え研究・開発現場でも

企業のグローバル化が進み、多くの企業で国境をまたいだコミュニケーションの必要性が高まっている。特にものづくり企業においては販売拠点・製造拠点だけではなく、研究・開発拠点も市場や製造現場に合わせて現地に設ける事例が増え、社内外のコミュニケーションをいかに迅速、かつ速やかに行えるかが、企業の優劣を決めるといっても過言ではないといえる。

一方で、コミュニケーションの必要性は理解しているものの、物理的な距離、移動に要する時間、渡航費用などが足かせになり、対面での打ち合わせはそう簡単には実施できない。まして、海外で製品を開発中に発生したトラブルや、量産稼働中の設備トラブルの場合、日本のエンジニアと現地エンジニアが緊密に連携しあう必要があるものの、メールや電話でのやりとりで、どうにか意思疎通を図っているケースが実際には多いと推測される。

■貴重な時間をロス
また、正確な情報が伝わらず、手戻りによる貴重な時間のロスがしばしば発生しているという。複数人同士が話し合う必要がある場合でも、同様のことがいえるだろう。

こうしたなかで、近年は新興国でもブロードバンド環境が整備されている。携帯電話やWebカメラで動画のやりとりができる状況も整い、気軽に画面を見ながら現場の状況を伝え合うことが可能になってきた。

■3DCADが貢献
従来は、「製造拠点」という位置づけで、日本の本社から海外の現場に情報を送るだけだったのとは異なり、現地エンジニアと相互に詳細なデータを共有しながら会議をするケースが増えてきているという。この場合、無料通話アプリケーションなどではニュアンスが伝わらず、結局メールや電話を組み合わせた打ち合わせが必要になる。特に3D
CADが普及した現在、相互に同じ図面を見ながら打ち合わせができれば、スムーズに意思疎通が図れるのではなかろうか。

■PC画面を共有
コミュニケーションツールも、現場の状況に合わせて格段に進歩してきている。たとえばリコーが提案するテレビ会議ソリューションは、まるでその場にいるようにコミュニケーションができることを目指して開発されている。

同社のシステムは、インタラクティブホワイトボード(電子黒板)とテレビ会議を組み合わせ、最大20拠点をネットワークに接続し、情報共有ができる。特にPC上の図面を双方で共有し、書き込みなども即時反映されるインタラクティブホワイトボードは、55型の大型ディスプレイに映し出された3D
CADのデータを確認しながら「ココ」を直したい、といった口頭では伝えにくい内容もホワイトボードにペンで追記するように即座に共有できる。相互に母国語が異なる場合でも意思が伝えやすく、手戻りが減少し、製造プロセス全体のスピード化に貢献できる。
導入コストも安い

同社のテレビ会議システムは専用線が不要で、簡単接続が可能なため、導入コストも安い。海外拠点がない企業でも、国内各拠点間の情報共有や、頻繁に情報共有が必要な顧客とのコミュニケーションツールとして導入するメリットがありそうだ。詳細は(https://www.ricoh.co.jp/iwb/)まで。

NTTデータGSL

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