社会インフラを下支え
環境装置は、大気汚染防止装置、水質汚濁防止装置、ごみ処理装置、騒音振動防止装置で構成される。
日本産業機械工業会の統計によると、17年度の受注実績は、前年比11.6％減の6620億円。ごみ処理装置が4100億5700万円、水質汚濁防止装置が2015億円、大気汚染防止装置が493億7500万円、騒音振動防止装置が11億5000万円となった。
受注先の内訳は、官公需要が同2.8％増の5266億5900万円。製造業は12.8％減の626億6100万円、非製造業は477億4800万円、海外需要は250億1400万円となった。
