新興国の設備投資がカギ
環境計測器は、NOx計など大気汚染計測器と、全窒素計など水質汚濁計測器、騒音計・振動計、自動車公害測定器が含まれる。
環境計測器の17年度の売上実績は、日本電気計測器工業会（JEMIMA）によると、全体で前年度比20.4％増の96億円。うち大気汚染計測器が9.2％増の37億円、水質汚濁計測器が28.8％増の58億円。いずれも新興国の経済発展や規制強化による設備投資、国内は景気回復による設備投資増加が後押しした。
18年度以降は、ほぼ横ばいか微増。22年度まで0.3％の成長率で推移する見込み。18年度は97億円と予測。中国やASEAN、インドでの経済発展、20年のオリンピック・パラリンピック向けの新設需要によって前年を上回る。
