【各社トップが語る2019】日本サポートシステム、デジタル生産技術で変革

代表取締役社長 天野 眞也

2018年は経営陣が全員30~40代と大幅に若返り、大きな変革の年となった。早速多くのチャレンジをはじめており、19年はそれを具現化する年になると考えている。

チャレンジの一つとして、ビジネスモデルの変化が挙げられる。従来は「特定顧客」からの「様々な技術ニーズ」に対応し、加工品や冶具、装置、ロボットシステムなど、自動化に関連する様々なサービスが事業の主軸であった。しかし、これは製造業全体で考えると、同じ技術を複数の会社が並行して開発するという無駄が多い状況とも言える。今後は視点を変えて「自社の得意技術」を、「様々なお客様」に提供する提案型の企業に変革していく。

特に、19年は、設計から加工、組立まで一貫生産できるという強味に加え、得意技術である「デジタル生産技術」を磨き上げ、企業価値の向上を目指す。景気が右肩上がりのときは、顧客の投資動機も「生産能力向上」がメインだったため、求めるスペックの設備を設計し、納品していればよかったが、減速時には「省人化」「コストダウン」といった投資動機が増えており、費用対効果の証明がますます重要になっている。

そのニーズに対し「デジタル生産技術」を活用することで、実際に設備制作をする前に、PC上で投資に対する効果を数字で表現できることは大きなメリットになる。ユーザーには、各社独自の製品や工法の開発に注力していただき、当社が設備の投資計画段階からプロジェクトに参画させていただくことで、全体最適が図れると確信している。

また、最適な工場は技術が多様化した今、決して1社では構築しきれない。志を同じにする「Team Cross FA」各社と力をあわせて、業界発展に尽くしていきたい。

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