日刊新聞４紙（日経、日経産業、日刊工業、朝日）に掲載された記事をキーワードごとにデータベース化してカウントしているが、最近頻繁に登場する話題の言葉「ＩｏＴ」とそれに関連する言葉を詳しく調べみた。
ＩｏＴは、「モノのインターネット」（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ
ｏｆ
Ｔｈｉｎｇｓ）の３文字の略語になる。“ＩｏＴ”というキーワードは、別図の通り２０１４年１～１２月までの１年間で１４５本の記事が掲載されている。１カ月当たりにすると１０本程度になるが、１０月から掲載記事本数が増している。また、ウエアラブルは２５７本、エネルギーハーベストは１７本、ＭＥＭＳは５４本となっている。
ＩｏＴの定義を、多くの記事で“特定の製品を指すのではなく、パソコンやスマートフォン（スマホ）、産業機器から、データを管理・分析するデータセンターに至るまで様々なモノがネットでつながる”という説明になっている。
ＩｏＴの背景には、次の３つの要素が挙げられる。１つは、インターネットサービスの利用形態が多様化し、ビッグデータと呼ばれる多様で膨大な量のデータが行き交うようになったこと。２つ目は、様々なセンサーや無線通信機器の低価格化と小型化が進んだことで、車、家電製品、工場内の産業機器、街中の自動販売機などあらゆるモノがネットでつながり、情報をやり取りできるようになったこと。３つ目は、エネルギーハーベスティングといわれる光や熱、振動など日常にあるエネルギーを微小な電力に変える技術の実用化である。蛍光灯の光やドアの振動、工場の廃熱などから生み出した電力を集め、センサーや無線通信デバイスなどの電源にできるようになったことである。それにより、電池の交換が不要になったり、配線が不要になったり、大きな充電機器が不要になり、それに伴って、コストや手間の削減につながった点にある。
それらの電源デバイスなどの関連市場は２０１２年に約７００億円だったが、２２年には５０００億円超となる（１４年９月１９日付・日経産業）との見通しもある。また、ＩｏＴの世界市場規模は１３年の１兆９０００億ドルが、２０年には７兆１０００億ドルにまで拡大する見込みである（米・ＩＤＣ１３年１０月発表）。
ＩｏＴは、最近ではＩＴとハードウェアの融合による新しい製品パラダイムにまで市場のコンセプトが拡張したことでＩＴの適用領域が拡大し、結果スパイラル的に市場規模も大きくなる。
（つづく）
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