装置メーカーは、他社との差別化を図るための独自技術のプラットフォームとして、汎用アーキテクチャを選択するケースが増加傾向にある。その際、ＧＵＩ構築などについてはＨＭＩソフトウェアなどを導入し、画面の見映えや、ＰＤＦなどのドキュメント閲覧機能、リモートモニタ機能などを構築することで、アプリケーションとしての付加価値を高めている。
こうしたハード面に加え、産業用コンピューターの長期供給・長期保守という特徴をバックアップする保守体制の充実をポイントにした取り組みが強まっている。産業用コンピュータメーカーのほとんどが、５年間の長期供給と供給終了後７年間の保守対応をうたっている。これをオプション機能や保守契約締結などで、さらに長期間対応できるような体制をとっているメーカーもでてきている。当然のことながら24時間対応できる保守サービス体制になっており、バックアップ体制も産業用コンピュータを安心して採用できる裏づけに繋がっている。
今後の産業用コンピュータの動向として、Ｗｉｎｄｏｗｓ７などＯＳの移行や、ＰＣＩからＰＣＩ
Ｅｘｐｒｅｓｓへの移行が進むものと予測される。すでに、マイクロソフトの「エンベデッドスタンダード７」に対する評価も行われている。
医療機器分野や業務分野向けの製品開発も進んでおり、使用目的や設置場所に応じて形態が多様化する中で、単なる省スペース化に伴うカスタマイズ以外に、幅広いユーザーに対応するエントリーモデルや、既存ユーザーの更新需要を狙った産業用サーバタイプなど、二極化する傾向も強まっている。
産業界は外需が中核となって市場を牽引しているが、産業用コンピュータの海外市場開拓はまだ遅れている。産業用コンピュータは、販売後のサポート体制が重要であり、この対応がとれないと顧客に満足して使ってもらえないということが背景にある。
ここにきて、市場のグローバル化、特に新興国市場の発展で産業用コンピュータへのニーズも高まりつつあり、市場開拓への取り組みを始めるメーカーもでてきている。
さらに、昨今の環境問題への対応も重要になっている。産業用コンピュータの低消費電力化、熱対策などを中心に取り組まれており、あるメーカーでは性能を上げながら環境負荷を小さくする環境効率向上に、開発ポイントのひとつを置いている。リサイクル問題も含め、産業用コンピュータのもう一つの方向性を示している。
産業用コンピュータは、前述したように長期的な販売サポート体制が求められることから、手がけるメーカーが減少気味であるが、一方でニーズは年々増加して、事業としての期待も高まりつつある。
機能、サポートの両面でユーザーニーズに応えた取り組みが今後も続きそうだ。
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