IMV 小嶋淳平 代表取締役社長 IMVは創業以来60年余り、一貫して振動試験装置分野のパイオニア企業として社業を伸ばしてきた。いわゆる試験用の加振装置の専門メーカーとして、自動車、鉄道車両、航空宇宙といった大きなものから、電子業界における検査・試験用の加振器といった小さなものまで、「加振」という分野においては多くの製品を取りそろえ、日本では70％の市場シェアを、そして世界でも約30％のシェアをいただいている。 加振器・装置の専門メーカーである当社は「測振」、つまり振動を測るという分野でも約40年の歴史を有し、振動計測機器も製造販売しているが、主に検査および品質管理用の計測機器で…
IoT、デジタル化の進展にともなって産業用・民生用問わず急拡大しているセンサ市場。電子情報技術産業協会（JEITA）の調査によると、18年のセンサ世界出荷金額は1兆8769億円、数量は270億4218万個と前年規模を維持して好調に推移した。10年前の09年の2.3倍まで拡大している。 種類別では、金額構成比で60％を占める光度センサが前年比3％増の1兆1293億円、位置センサが2837億円（17％減）、圧力センサが1142億円（6％増）、温度センサ1091億円（13％増）と続いた。 需要部門別ではスマートフォン・通信機器用で最も多く総額の54％を占め、次いで自動車・交通用が16％…
IoTの中核担い 大きな役割 独の大手センサーメーカー、ジックと日本のセンサーメーカー、オプテックス（現オプテックス・エフエー）が1989年合弁で設立したジックオプテックスが2019年で30周年を迎えた。 日独のセンサー専業メーカー同士の協業は当時から注目を集め、この30年間に大きな足跡を残している。30年間の成果と今後の取り組みなどを、独・ジックのロバート バウアー会長と、オプテックスグループの小國勇代表取締役社長兼CEOに聞いた。 —— 設立30周年おめでとうございます。30年の間には色々なことがあったかと思いますが、印象に残っていることをお聞きかせください。 バウアー氏 一…
ロボットに最適なセンサ群 PEPPERL＋FUCHS（ピーアンドエフ）は国際ロボット展で、さまざまなロボットアプリケーションに応じたセンシングソリューションを紹介する。小間№W3-16。 新製品の3-D LiDARセンサ「R2300」は、移動体ロボットの障害物検知やエリアマッピングに最適。 4つのスキャンレイヤーと正確な光スポットにより、配達ロボット等で配送員を追跡するフォローミー機能や、信頼できる衝突回避を実現できる。 360度方位検出が可能な2DのLiDARセンサ「R2000シリーズ」同様、PRT技術により、高精度で速い応答速度が特徴で、正確な距離測定やごく小さな物体でも輪郭を確実に検出す…
国産トップの出荷実績 北陽電機は中核事業である測域センサで、国産メーカーとしては最大の年間約8万台の出荷を行っており、その高い性能と使いやすさが評価されている。 2019年から販売開始している「URMシリーズ」と、近々発売予定の「UGMシリーズ」は、屋外の厳しい環境条件（周囲照度、雨、霧、温度等）でも安定した動作が可能で、屋外のアプリケーションにも対応している。 さらに、独自技術により開発された3次元測域センサ「YVT-35LX」は、業界最高レベルの高解像度を実現し、多くのサービスロボットでの搭載が進んでおり、今後もその拡大が見込まれている。 国際ロボット展のブース（小間№S3-17）では、産…
アズビルは、建物空調用居室内天井取付けタイプの室内用温度センサ「天井用温度センサ（丸型）」の海外での販売を開始した。 天井用温度センサは、小型の直径40ミリメートル、厚さ5ミリメートルの薄型形状で、取り付けた時に違和感のない色調を採用し、室内空間に溶け込むデザインとなっている。 施工は、ネジ止めが不要なばねによるスナップイン方式のため取付けが容易。応答性をよくするための内部構造によって、優れた検出精度を実現する。室内との調和がとれたデザインや施工の容易さ、高精度であることなどが好評となり、2018年7月に国内販売を開始して以来、オフィスビルを中心に2万台が導入されている。 今後は東アジアのオフ…
振動IoTで手軽に予知 IMVは、振動試験装置のパイオニアメーカーとして70年の歴史を誇り、自動車、鉄道、電池、ロケットなどの大規模なものから、電子産業向けの小さなものまであらゆる分野の加振装置を提供している。 IIFESでは、圧電素子のコストゆえに普及が阻まれてきた振動センサを、安価なMEMS素子を採用した世界初の製品を展示する。小間№4-51。 超小型振動ピックアップ（センサ）「VP-8021A」は、独自特許の雑振動制御構造（NVC構造）を用いた普及型でありながらも、圧電素子採用並みの精度で10kHzまでを的確に測定できる。 従来はコストと性能がマッチングせず、IoTやAI活用における振動…
液体純度や濃度を正確に測定 品質管理に エヌエーは、電気伝導率（導電率）センサ「ECSシリーズ」を開発。拡販に力を入れている。 電気伝導率とは導電率や電気伝導度とも言われ、物質の電気の通りやすさを表し、値が高いほど伝導率が高く、電気が流れやすくなる。同製品はこの特性を利用して液中の不純物の混合具合や薬液濃度を測定でき、液体の純度管理や濃度管理を通じた品質検査や管理での利用に効果的。電気伝導率と温度をアナログ出力でき、オプションでオンオフ信号の追加が可能。RoHS指令に適合し、IP67にも対応している。 用途に応じて3タイプ用意。純水の純度管理向けには0～3mS／mが測れる「ECS-003MT0…
物流ラックに簡単取り付け シュトイテは、ワイヤレス機器が配線の手間を削減できることから、フレキシブルなマン・マシン・インターフェースとして注目されるなか、工場設備の省配線及び無線化を実現するためのワイヤレスセンサ、及びスイッチの開発・販売で約10年の実績を誇り、特定用途に適したプラットフォームや無線規格を確立している。中でも、社内物流で使用される様々なフローラックのローラーコンベヤに対応する傾斜センサとそのホルダを開発し、好評を得ている。 ワイヤレス傾斜センサ「RF RW-NET」は、sWave・NETワイヤレステクノロジーを搭載しており、小さな部品容器を検知するセンサとして使用できる。市販の…
オムロンは、小型で最長1500ミリメートルと検出距離が長く、TOF方式搭載で検出対象物の色や材質、表面状態などの影響を受けない反射形光電センサー「E3ASシリーズ」を、10月1日からグローバルで発売した。 近年、製造現場では設備の高度化や熟練工の不足などにより、いかに短期間で設備を立ち上げ安定稼働させるかが重大な課題であり、投受光器一体形の反射形光電センサーは、省スペース化と取り付け工数を半減できることなどからニーズが高まっている。 新製品は、50～1500ミリメートルの広い検出範囲を実現するため、検出距離によるセンサーの選定が不要。対象物に応じたセンサーの事前評価や設置調整も、設定した検出距…
川崎重工業は2月13日、橋本康彦 取締役常務執行役員（62歳）が、社長に昇格する人事を発表した。 4月1日付で副社長となり、6月下旬に代表取締役社長へ就任する。金花芳則社長（65歳）は代表権のある会長に就く。 ■橋本 康彦氏 プロフィール 1957年5月15日生まれ、兵庫県出身。1981年4月 川崎重工業へ入社、2009年4月 理事、ロボットビジネスセンター副センター長 兼 クリーンロボット部長、2010年10月 精密機械カンパニーロボットビジネスセンター副センター長 兼 クリーンロボット部長、2012年4月 精密機械カンパニーロボットビジネスセンター長、2013年4月 執行役員…
経済産業省は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と主催する「World Robot Summit 2020（WRS2020）」のアンバサダーに、俳優でミュージシャンのディーン・フジオカ氏が就任すると発表した。今後、WRS2020に関するPRを行っていく。 福島県出身のディーン・フジオカ氏。 米国シアトルのコミュニティ・カレッジでITを専攻し、日本語、英語、中国語（広東語と標準中国語）、インドネシア語などを操るマルチリンガル。アジアを中心にボーダレスに活動中。 WRSは、ロボットの活躍が期待されるさまざまな分野において、世界中か…
トヨタＬ＆Ｆは７日、スマート物流に向けた取り組みとして自動運転機能付きフォークリフト「Ｒｉｎｏｖａ AＧＦ」とモバイルロボット「ＡｉＲ」のデモと活用事例を公開した。さらに、労働力不足と自動化が進むなか、安全への取り組みについて説明した。 物流業界は労働力不足、物流量の増大、配送の小口化・スピード化など環境変化が激しく、業界への負担が増大しており、次世代物流ソリューションが求められている。具体的には、Eコマースによる荷量が増加する一方で、荷姿もパレットからより小さなユニットが急増。さらに物流センターが大型化し、オペレーションも自動化やＩＴ活用をベースとしたものに変わっている。いま物流の質的変…
人手不足が深刻化し、多くのものづくり企業が関心を寄せる協働ロボット。いま最も期待されている市場であり、世界中から多くの企業が参入してきている。住友商事マシネックスは、2019年11月に協働ロボット・Ｄｏｏｓａｎ Ｒｏｂｏｔｉｃｓの国内総販売代理店として展開をスタート。同社で協働ロボット事業を主導する高木正義氏と柴田昌弥氏に話を聞いた。 ーー御社について 当社は、機械・電機・情報通信・建築設備分野を専門とする住友商事グループの機電総合商社。鉄鋼や非鉄、化学、食品、自動車、エレクトロニクス、建築など１５００社超の取引先があり、優れた技術を世界中から発掘し提案を通じて日本の産業界の発展に貢献してき…
【国内】 ▶︎東芝マテリアル ジャパンセミコンダクターの大分事業所内（大分県大分市）に、窒化ケイ素基板の第2生産拠点を開設する。 近年、自動車や産業機器において省エネ化のニーズが高まる中、熱伝導性や耐久性に優れた窒化ケイ素基板は、パワー半導体の放熱・絶縁部品として需要が拡大している。新生産拠点の生産能力は約4万平方メートル/年からスタートし、需要に応じて段階的に引き上げていく計画。 生産開始は2021年7月を予定、投資額は22年までに100億円を超える規模を予定。 ▶︎GSユアサ 21年以降に見込まれるハイブリッド車の需要拡大に対応するため、ホンダと共同出資の子会社であるブルーエ…