OKANは、製造、医療・福祉、建設、運輸、情報通信業において人事・総務関連業務者各100名（計500名）を対象に、企業の組織課題についての調査を実施した。
その結果、「情報通信業に比べて製造、医療・福祉業は組織課題の問題度や緊急度が高い」「製造、医療・福祉、建設、運輸業では、約60%が“人材採用”と同じく“人材定着”も課題視している」ことなどが浮き彫りになった。また、上司と部下が1対1で定期的に行う面談（1on1）の実施についても、情報通信業は37%が実施しているのに対し、製造業では19%にとどまるなど、業種による組織の課題把握・理解の取り組みの違いが明確になった。
さらに、オフィス環境や福利厚生などの「快適な職場環境の整備」についても、製造業では情報通信業よりも課題感を示す割合が16%高く、製造業の55%が「課題が重すぎて諦めている」もしくは「課題に感じている」と回答した。
OKANは「働く人のライフスタイルを豊かにする」をミッションにし、組織の問題を可視化し、その解消を実践支援する「サーベイ＆コンサルティング事業」と、健康な従業員の創出を支援する「ヘルス＆ミールサポート事業」を展開している。
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