富士キメラ総研の「センサーデバイス関連製品の世界市場調査」によると、需要が拡大しているセンサデバイス関連製品の世界市場は2023年に8兆6237億円（前年比11.8%増）となる見込みで、そこから右肩上がりで成長して2029年には12兆1860億円（2022年比57.9%）に達すると予測している。
センサデバイス関連製品は、これまでスマートフォン向けが牽引してきたが、今後は自動運転車や、スマートグラスやヘッドマウントディスプレイなどXR機器（AR・VRなど）、IoT導入が進む産業分野向けで、1台あたりのセンサ搭載数や種類が増加していることから伸びが期待される。
センサ種別では、光・電磁波センサは2023年は8216億円から2029年には1兆8067億円まで伸びる見通し。特に自動運転車のキーデバイスとされる3D LiDARに注目で、世界市場規模は2023年は726億円から2029年には7741億円まで拡大する見通し。近年は半導体等で開発・生産に影響が出ていたが、AGV・AMRでの採用が好調で、物流関連の伸びで堅調に伸びている。今後は自動運転向けの需要が期待されるが実績は小さく、将来的な自動運転のレベル4・レベル5対応車両の普及に応じて拡大していくと予想している。
機械・物理センサは2023年の8030億円から2029年に1兆1267億円に増加。二次電池の製造工程などで用いられる変位センサーや、スマートフォン向けが主体の加速度・角速度センサーの市場が大きく、今後はＥＶ市場の拡大に伴う二次電池需要の増加により変位センサーの需要増やインフラモニタリング向けの光ファイバーセンサーの採用拡大が期待される。
環境センサは2023年の2兆9186億円から2029年に3兆9521億円になる見通し。自動車のエアフローメーターに用いる流量センサーや、民生品のタンク管理、FA向けタンク内の材料管理などに用いるレベルセンサーなどの用途で需要が底堅く、今後はエネルギー関連のインフラ管理向けの伸びが予想される。
通信・その他デバイスは2023年の3兆3674億円から2029年には4兆4605億円になる見通し。各種センサーの伸びにともなってセンサーネットワークを構築する無線通信デバイスや電源となるバッテリーデバイスの市場が堅調に拡大。今後は省人化や遠隔監視に向けたネットワーク構築が進むとしている。
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