【FA製造業界2022トップインタビュー】振動予知保全でFAに貢献 IMV 西原 弘之 執行役員 MES事業本部長

日本のモノづくりの現場は、少子高齢化の影響を受けて多くの問題に直面している。製造ラインでの人手不足は、他方でロボットやAIなどの産業が今後伸びる余地を示し、保守・保全要員の不足は機械そのものに自己診断機能を付ける、または予知保全のシステムを後付けするなどの対策が取られようとしている。機械故障の前兆現象を教えてくれる予知のパラメータは、従来は過熱、偏心、電流値、変位など機械によってさまざまなものが使われてきたが、最も早期に、かつ的確に故障予知ができる手段として振動がある。

振動の予兆検知への有効性は、ISOの「PF曲線に見る振動監視の効果」に記されている。それによると機械の異状を見つける手段として赤外線サーモグラフィ、モータCM解析、潤滑油分析などがあるものの、振動解析はそれらよりはるかに早期である「故障発生9カ月前」に予兆を検知しうる最速のパラメータであるとされている。当社は加振から測振までを一貫して内製で賄える国内唯一の企業として、過去60年の技術蓄積を「予知保全」に生かすべく昨年、振動センサでのFA業界参入を決めた。当社の営業マンには全て「ISO機械状態監視技術者」の資格を取ってもらい、適切なソリューション提案を目指している。同じ事は隣の大市場、中国でも起きている。

日本より早いペースで高齢化に突き進んでいる中国は、製造に従事する人口が将来激減することが明白なため、日本以上にモノづくりの現場では①ロボット化②AI導入③予兆保全強化が進むとみられている。米国においてもペースは違えども似た問題に直面しており、当社としては「振動予知保全」は世界的なブルーオーシャンであると位置づけている。ここへの参入スピードを早めるために、2022年以降はあらゆる形での企業間提携を進めたいと考えている。

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