【製造業DXに向けて】ジール✕Snowflakeトップ対談 – DX先進企業からSnowflakeが選ばれる理由 –

※本記事は、株式会社ジール「BI Online」からの転載です
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 DX(デジタルトランスフォーメーション) が成長戦略の要となる一方で、データドリブン経営へのシフトは喫緊の課題だ。5G (第5 世代移動通信システム) などによって増加するデータをいかにスピーディーに価値のある情報に変換していくか。そんな中、グローバルでDX先進企業の導入が進んでいるのが、クラウド型データプラットフォームである「Snowflake」だ。2019 年にガートナーは、「アナリティクスのためのデータマネジメントソリューション分野」におけるリーダーの1社にSnowflake社を位置づけた。データ活用やデータプラットフォーム分野を牽引するジールのトップとSnowflake日本法人のトップが、日本企業のDX推進を阻む要因と解決策、グローバルでの取り組みや動向、そして競争力を生み出すデータ活用について語り合った。

データドリブン経営を実現するために重要な3 つの要素


― DX成功のカギを握る「データドリブン経営」の実情について教えてください。

岡部:日本企業の多くは、データ活用といえばExcel が主流であり、会議資料の作成時間が思考や発想のための時間を圧迫しているのが現状ではないでしょうか。新型コロナウイルスの影響拡大のもとで、データ化できていない情報がリモートワーク拡大の足かせになっているという話もよくお聞きします。さらに、アフターコロナの環境では、リモートワークによってデータを活用して生産性を向上させている企業と、データ活用が進んでいない企業との間で競争力に大きな差が生まれてしまう懸念もあります。

 DXにより現実世界(フィジカル空間) とサイバー空間を融合するCPS(Cyber-Physical System)が進展してく中、製造プロセスやモビリティ、医療・健康、インフラなど、さまざまな領域で新たな社会的価値の創造への取り組みが始まっています。5G (第5 世代移動通信システム)の商用サービス開始などでCPS の適用が加速する状況のもと、企業が持続的成長を果たしていく為には、データに基づき意思決定を行うデータドリブン経営へのシフトが急務です。

― データドリブン経営が進む米国企業と、日本企業の取り組みについてどのように捉えていますか。

東條:米国企業では、データドリブン経営を実現するうえで、大きく3つの要素を重視しています。1 つ目は、トップダウンで変革をやりきるリーダーシップ。2 つ目は、社内に散在するデータの一元管理と積極的な活用を実現するテクノロジー。3 つ目は、人材育成を含むデータ活用文化を醸成するケーパビリティー(組織的能力)。特にケーパビリティーが、米国企業に比べて日本企業でDXが進まない理由の根幹にあると考えています。失敗を許容できる文化か、石橋を叩いて渡る文化か。米国企業は優れたコンセプトであれば、30%の完成度でもトライしてリリースしていきます。これに対して日本企業は、90%以上の仕上がりにならないとリリースしないように思います。

しかし近年では、日本企業においてもいち早くリリースし改善を繰り返すアジャイル型開発手法の導入も進んでいます。経済産業省が提言している「2025年の崖」(*1)は、日本企業にとって目前に迫る危機であるのと同時に、崖を超えることでDXを一気に進め、デジタル時代の企業へと進化するチャンスにもなると考えています。

*1 2018年9月に経済産業省から発表された「DXレポート~ ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~」

データドリブン時代に、ブレイクスルーとなる「Snowflake」の革新性


― データドリブン経営を支えるデータ分析基盤に求められる要素は何でしょうか。

岡部:生産・サポート終了が迫る既存DWH(データウエアハウス)の更新を見据え、オンプレミスのDWHをクラウドへ移行するご相談が多くなっています。データ量の急激な増加にDWHの処理能力が追いつかなくなってきていることが背景にあります。また、インテグレーションの難易度が高く工数が膨らんでしまう、初期コストが高くなり運用が困難になるといった課題も表面化しています。さらに、アプリケーションはもとよりERP もクラウド化される中、データ活用のためにデータをオンプレミスのDWHに持ってくるという発想自体が意味をなしません。
拡張性やデータ活用の観点から、ジールではDWHの機能をクラウドサービスとして提供する「Snowflake」の革新性には以前から注目していました。2020年2月に米国で開催されたITイベントでは、Snowflakeのデモ展示やセミナーが大変盛況でした。その熱気に、Snowflakeがデータドリブン時代を拓くブレイクスルーになるという確信を抱きました。

東條:当社のミッションである、「すべての組織をデータドリブンへ」のもと、2015年にリリースして以来、Snowflakeはグローバルで3500 社以上の企業にご導入いただいています。新型コロナウイルスの影響下でも前年同期比2 倍以上の売上成長を達成しています。市場評価としては、ガートナーが2019年1月に発表した「アナリティクスのためのデータマネジメントソリューション」分野のマジック・クアドラント(*2)で、Snowflakeは名立たるグローバル大手ベンダーがひしめくリーダーの1 社に位置付けられました。

岡部さんが指摘するように、DXの先進企業や市場から高い評価を得ている大きな理由は、その革新性にあります。従来のDWHは、コンピュート(計算処理)とストレージ(記憶装置)がセットとなっていたため、拡張性の面で課題がありました。一方でSnowflakeは、コンピュートとストレージを分離した独自のアーキテクチャーにより、必要な時に必要なだけ、無限にクラウドのリソースを利用できます。またリソースが不要になれば返却することで、コストを最適化できる点も大きなメリットになります。

*2 マジック・クアドラントは、急成長する市場において競合するプロバイダーの位置付けを4 タイプに分類しグラフィカルに表示したもの。

岡部:データドリブン経営では、データを活用できる社員の育成が必要です。米国企業には、データ活用の促進や教育を担うBIマネージャーが存在します。日本企業でもDX部門にBI担当者を置いて同様の取り組みを行う動きが出てきています。BI活用の拡大に伴い、課題となるのが同時実行性能です。既存のDWHはパフォーマンスが限られており、同時接続数の増加に伴い、レスポンスの低下や他システムへの影響が懸念されます。Snowflakeなら、パフォーマンスを気にすることなく、BIツールの活用を広げることができるので、データを基本とした成長戦略を実現しやすくなります。

※本記事は、株式会社ジール「BI Online」からの転載です
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