【各社トップが語る2019】KUKA Japan、ハイエンドの価値を訴求

代表取締役社長　星野 泰宏

2018年は前年比10％増と好調ではあったが、もう少し飛躍をしたかった。しかし間違いなく右肩上がりで成長している。

最近は人とロボットの協調のトレンドが大企業から中小企業まで広がっている。数年前は大手企業が導入してもハイエンドすぎる、価格が高いと言われてきた。それが最近はユーザーが協働ロボットの使い方を理解し、Youtubeなどに上がっているヨーロッパ発のアプリケーションを見て、自分たちもこうしたことをやりたいという声をいただくようになった。

以前は製造現場から人をなくす自動化がトレンドだったが、今は人の代わりをロボットが担い、人や熟練者はより有益なところで活躍することが重視されてきている。そのためにもロボットが担当する作業の質を挙げていかなければならず、単に動くだけのロボットでは意味がなく、ハイエンドな価値が理解され始めた。優秀な助手として協働ロボットに対する期待が高まっている。

その点、ヨーロッパのSIは協働ロボットの使い方がうまく、活用で先を進んでいる。そうした最新技術とトレンドを日本に浸透させていくのが当社の役割だ。

19年は、引き続き自動車、エレクトロニクス、航空宇宙、金属加工、消費財、eコマース＆リテール、ヘルスケアを戦略的キーマーケットとして注力していく。また世界中でテクニカルセンターの開設が相次いでおり、日本でも検討している。またテクニカルセミナーや社内デモを増やし、顧客ニーズを拾い上げ、トータルソリューションプロバイダとして提案を行っていく。

また19年は新製品として、可搬重量3キロの協働ロボットの小型モデルを出す予定。全軸にトルクセンサを組み込んであり、細かな部品組み立てなどにも対応できる。価格もかなり抑えているので、広がりに期待したい。