IDC、日本と中国における産業用ロボット利用動向調査、日本ではファナックと安川電機が認知度上位

日本と中国における、産業用ロボットの利用動向に関する調査結果が発表された。

IDC Japanが実施した調査によると、産業用ロボットサプライヤーで最初に思い浮かぶ企業は、日本ではファナックが最も認知度が高く、次に安川電機と続き、中国では21.7％の回答者がABBを挙げ、国内サプライヤーではパナソニックが上位に入る結果となった。

日本では1970年以降、自動車や電機電子部品の製造現場を中心に、ファナックや安川電機の産業用ロボットが多く導入されているため、高い認知度を獲得。

一方中国では、ABBが90年以降に産業ロボットの現地生産から販売までを行うサプライチェーンを構築しており、双腕型協働ロボット「YuMi」の発売など、中国の製造現場の需要を把握し、市場を牽引してきたことが背景とみている。ABBは今後、1億5000万ドルを投資して、上海に新工場を建設することも発表している。

パナソニックは2000年以降、溶接ロボットの現地生産や技術者の積極的な養成を行い販売を加速し、認知度を高めたとみられている。

また、産業用ロボットを導入する際の事業者の選定要件については、日本では「ロボットの導入、機能調整、プログラミング、導入試験が可能」と挙げたのが21.7％で最多。

中国の製造業は、「顧客の用途に応じて、必要機能をモジュラー単位で提供、またはカスタマイズの選択肢を提供できる」が25.0％で最も多かった。

日本では、自社仕様にロボットの機能調整からプログラミング、導入試験までを導入事業者に期待する傾向が明らかとなり、中国では、必要な機能を実装したロボットの導入提案を事業者に期待する傾向が強いことがわかった。

また、「顧客要件や導入予算を把握し、最適なソリューションを提案できる」は、日中ともに多く挙がり、日本と中国に共通する導入事業者の要件であることも判明した。

出典：IDC Japan「日本と中国における産業用ロボット利用動向調査結果を発表」