横河ソリューションサービス（東京都武蔵野市）および日本ゼオン、Hmcomm（東京都港区）の3社が共同で行う「音声データを基にした製造業パイプラインのつまり予知・予兆診断事業」が、経済産業省「平成29（2017）年度産業データ共有促進事業費補助金」に採択された。
プラントの熟練保守員はパイプラインのつまりの現象や予兆を五感で発見することがある。同事業では音声に着目。国内初となる音声データをAIで解析してパイプラインのつまりを検出・診断する技術を確立し、保守員の技量や経験知に依存しない効率的な保全作業の実現を図る。
具体的には、日本ゼオンの製造プロセスで収集した音声データをもとに、Hmcommのディープラーニング音声認識処理技術を用いて音声による「つまりモデル」を構築。さらにこのモデルを搭載したプラットフォームをクラウド上に展開し、その上に横河ソリューションサービスがオンラインで音声データを収集・解析するシステムを構築する。
同システムを活用し、プロセスの監視制御データと音声データの相関を取ることで正確な設備の状態把握につなげる。
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