スマートエネルギーWeek　創エネ・蓄エネ・省エネ技術網羅

3月1日（水）～3日（金） 東京ビッグサイト エネルギー関連9展同時開催

世界最大級の創エネ・蓄エネ・省エネ技術を網羅した総合展「スマートエネルギーWeek 2017」（主催＝リードエグジビションジャパン）が、3月1～3日の3日間、東京ビッグサイト西、東の全ホールを使って開催される。同展は今回新たに開催される「次世代火力発電EXPO」をはじめ、9つの新エネルギー展を同時に開催し、スマートエネルギーに関わるあらゆる製品・技術・サービスを紹介することで、新たなビジネス機会を創出するとともに、来場者に向けて課題解決、製品導入・商談の場を提供する。出展者数は31カ国から1570社。来場者は7万人が見込まれている。開場時間は午前10時～午後6時（最終日は午後5時）。

「スマートエネルギーWeek 2017」は、「第13回国際水素・燃料電池展～FC EXPO2017～」「第10回国際太陽電池展～PV EXPO2017～」「第8回太陽光発電システム施工展」「第8回国際二次電池展～バッテリージャパン～」「第7回国際スマートグリッド EXPO」「第5回国際風力発電展～WIND EXPO2017～」「第3回電力自由化 EXPO」「第2回国際バイオマス発電展」「第1回次世代火力発電 EXPO」で構成されている。

太陽光・水素・風力・バイオマスといった再生可能エネルギーの技術や、エネルギーを利用するための蓄電システム・マネジメントシステムが展示され、低炭素社会の実現に向けた高効率な製品技術が披露される。今回から国内発電の約9割を占める「火力」が加わったことによって、名実ともに次世代エネルギー社会への前進を体感できる場となっている。

低炭素社会の実現に向けて

「第13回国際水素・燃料電池展～FC EXPO2017～」は、業界世界最大の展示会として、水素・燃料電池の研究開発、製造に必要なあらゆる技術、部品・材料、装置、燃料電池システムが一堂に集結。トヨタ自動車、ホンダの燃料電池自動車（FCV）の試乗体験や、水素ステーションをはじめ、貯蔵容器、センサ・計測器、ディスペンサーなど世界各国の高精度・高品質な製品が多数出展される。

「第10回国際太陽電池展～PV EXPO2017～」は、太陽電池／太陽光発電システムの研究開発・製造に必要なあらゆる技術、部品・材料、装置、太陽電池が一堂に集結する業界国内最大の展示会。政府が推進するZEH（ゼロエネルギーハウス）の普及推進を受けて、今回は注目が集まる建材一体型の太陽電池ゾーンを新設。世界のトップ太陽光発電メーカーが軒並み出展し、最新ソリューションを展示する。

「第8回太陽光発電システム施工展」は、太陽光発電システムの設計・施工に加え、管理・運用技術が出展する商談展。ドローン監視や、パネル洗浄装置、遠隔監視など最新のO＆Mが多数実演される。

「第8回国際二次電池展～バッテリージャパン～」は、電気自動車、ドローン、ロボットなどのアプリケーションの多様化により、次世代電池分野は急速に研究開発が進んでいる中で開く業界世界最大展で、最先端バッテリー・キャパシタなどの蓄電システムが多数そろう。

また、電池製造に必要な大型装置や最新材料、試験装置など世界各国の最新技術が披露される。

「第7回国際スマートグリッドEXPO」は、エネルギーの地産地消が進む中、電力の見える化、エネルギー管理システムなど最新のITソリューション、蓄電技術などが出展。東芝、日立、三菱電機など大手企業のエネルギーソリューションの展示に注目が集まる。

「第5回国際風力発電展～WIND EXPO2017～」は、太陽光発電に次ぐ新エネルギーとして注目が集まる風力発電関連を集めた日本で唯一の風力発電の専門展で180社が出展。大型風車をはじめ、実証が進む洋上風力から導入が加速する小型風力発電までが披露。

今年の見どころは、風力発電普及の鍵を握る「小形風力発電」と「洋上風力発電」だ。導入コストが比較的低く事業参入しやすい「小形風力発電」と、地上と比べて立地制約が少なく発電ポテンシャルの高い「洋上風力発電」は、政府の固定価格買い取り制度（FIT）で優遇して推進する発電モデルだ。

この勢いを受けて、同展には日本市場へ参入すべく海外メーカーが多数出展するほか、洋上風力分野では海洋土木に関わる企業など異分野からの出展企業が目を引く風車だけでなく、構成部品やメンテナンスサービスなど風力発電に関するあらゆるサービス・製品を一堂に披露する。

既設風車の補修・補強、災害対策、施工機材などメンテナンス・保守運用サービスも紹介。

新たに次世代火力発電展 クリーンで高効率な最新技術を発信

「第3回電力自由化EXPO」は、昨年4月からの電力小売り全面自由化スタートに伴い、7兆円に急拡大する電力小売市場を見込み、異業種からの新規参入（新電力）が進んでいる中で、新電力事業者が、営業・販促ツールや顧客管理システムなど、電力小売り事業に関連するあらゆるサービスを出展する。

「第2回国際バイオマス発電展」は、太陽光・風力発電に次ぐ、新エネルギーとして近年注目が集まる、木質チップやヤシ殻といった燃料や、破砕機や乾燥機などの燃料を製造するための装置、そしてメタン発酵ガスや木質バイオマスによる発電システムなど、関連企業100社が出展する。

今年の見どころは中小型バイオマス発電だ。固定価格買い取り制度の追い風を受けて、眠らせたままの地域資源を生かして活性化を図ろうと、各自治体のバイオマス発電事業への関心が高まっている。しかしその一方で、資源の確保や搬送といった課題を前に、二の足を踏んでいる事業者も少なくない。そのような状況を受けて、第2回となる本展には地域密着型の小規模バイオマス発電を想定した製品が多数展示される。

エネルギーの地産地消の鍵を握るといわれるバイオマス発電は見逃せない。

「第1回次世代火力発電 EXPO」は、業界初の専門展で、震災後の日本のエネルギー供給の柱となった火力発電にスポットを当てる。地球温暖化対策として、太陽光や風力といった再生可能エネルギーの導入が進む一方で、旧来の火力発電についても、低炭素社会の実現に向けた技術革新が加速している。同展は、次世代を迎えた火力発電の低炭素・高効率な最新技術・最新製品を発信する場として180社が出展。

三菱日立パワーシステムズ、川崎重工業、IHI、シーメンスなど、世界各国で火力発電事業を展開するリーディングカンパニーを筆頭に、発電システム・監視制御・保守運用・設備などの関連企業が集結する。

「環境に悪い」というイメージのある火力発電を、本展ではCO2排出を極力抑えた石炭ボイラや、水素で動かすガスタービン、AIやビッグデータを駆使した保守運用システムなど、クリーンで低炭素・高効率な発電技術を披露する。

なお、会期中は、全248セッションに及ぶ業界キーマンによるセミナーが企画されている。

東京電力、東京ガス、日産自動車、東芝、日立製作所、GE Powerジャパン、サムスンSDI、シーメンス、ダイムラーなど、有力企業が各分野における今後の事業展望を語る。

また、併催企画である専門技術セミナーでは、注目のテーマに沿った技術動向や最新事例を聴講することができる。