シュナイダーエレクトリック 今年度、製品のサービス関連売上倍増目指す ESSの提供も準備

シュナイダーエレクトリック（東京都港区芝公園２―４―１、ＴＥＬ０３―６４０２―２００１、安村義彦社長）は、今年度から２０１９年度を最終年度とする中期経営計画に取り組んでいる。

初年度の１５年度は、産業系製品のメンテナンスを中心とするサービス関連の売り上げを前年度比２倍に、データセンターなどＩＴ事業のサービス関連での売り上げで２桁増を目指す。

また、ソーラー事業では、蓄電池を付属した太陽光発電システム（ＥＳＳ）の提供を準備し、ビル関係では、既存設備に容易に設置できるビルマネジメントシステムの拡販に注力する。

同社は現在、エネルギー・マネジメント業を中心に、国内ではデータセンターやサーバールームの効率運用やサポートなどのＩＴ事業、高効率な太陽光発電向けソリューション、電力需給安定化に向けたデマンドレスポンス事業、ビルディング事業、海外プラント向けエネルギー事業などを展開している。

さらに、グループでは産業用インターフェイス機器のデジタルが、ＰＡのインベンシスプロセスシステム、産業用インバータの東芝シュネデール・インバータのほか、合弁会社では受配電機器の富士電機機器制御とも連携している。

中期経営計画では、「お客様とともに」をメーンテーマにして、「Ｄｏ
Ｍｏｒｅ」「Ｓｉｍｐｌｉｆｙ」「Ｉｎｎｏｖａｔｅ」「Ｄｉｇｉｔｉｚｅ」「Ｓｔｅｐ
Ｕｐ」の５つのキャッチを掲げながら、１年ごとの目標と成果を目指している。

特に、Ｄｏ
Ｍｏｒｅでは、既存ビジネスの強化に向け、プロダクトからソリューションへの展開や、既存の顧客向けサービス向上へ今年１月にフィールドサービス事業部を立ち上げた。

Ｓｉｍｐｌｉｆｙでは、これまで事業部、あるいはグループ会社ごとに提供していた製品を、「ワン・シュナイダー」として１つのサービスモード、トータルソリューションとして提案・提供していく。顧客に近い営業マンがシュナイダーグループ製品すべてを紹介し、販売サポートやメンテナンス、ソフトウェアの提供、人材教育なども行う。

Ｉｎｎｏｖａｔｅは、新規ビジネス立ち上げや、グローバルで展開しているビジネスを日本で展開し、ＰＡ事業の展開も強める。そのほか、ハードウェアにこだわらない次世代のソフトウェア「ＢＬＵＥ」の販売開始や、ソーラービジネスは市場の動きに応じ、ＥＳＳなどの提供を開始する予定である。

安村義彦社長は「『シュナイダー・イズ・オン』をテーマに、あらゆる分野でエネルギーの効率化を提案していきたい」としている。