【各社トップが語る2021】EPLAN Software & Service「盤業界のDX実現に貢献」井形哲三 代表取締役

EPLAN Software & Service 井形哲三 代表取締役

 

2020年12月期の売り上げは前年度比30%増となった。DXによってCADに対するニーズの高まりと、グローバルで使われている電気CADとしてEPLANの認知度が高まってきたことが大きい。ライセンス数も増え、コンサルサービスも導入支援から自動化や設計・製造連携の依頼などに広がってきた。

新型コロナの影響で客先のトレーニングを昨年3月後半からオンラインに切り替えた。はじめはお客様も戸惑っていたが、今ではそれが当たり前になって順調だ。対面でのコミュニケーションも重要なので、今後はオンラインと対面を組み合わせていく。

21年以降、市場はデジタルへ一気にシフトし、電気CADはますます必要性が増していく。21年8月からは年単位で使えるサブスクリプションを導入し、お客様がソフトウェアを資産計上することなく、より柔軟に、手軽に使えるようにしていく。将来的には電気CADのクラウド化も視野に入れている。クラウドで設計できることは、リモートワーク対応や、事業所の場所や部署や部門を超えて設計できる、大きなメリットになる。サブスクリプション導入はそれを見越してのことだ。

欧州の盤メーカーは、世界322社97万点の盤内製品を収録したデータベース「EPLAN Data Portal(EDP)」で3Dデータの含まれた部品データをダウンロードし、それを電気CADで配置していくという形で盤設計を標準化して効率化している。これは世界的な流れで、日本もいずれそうなるだろう。日本のFA機器は優れたものが多いが、欧州での販売は苦戦している。EDPに製品を登録することで世界中の設計者へアプローチでき、FA機器の海外販売の一助になる。

21年も盤業界のDX、FA機器業界の活性化に向け、当社のポートフォリオで貢献していく。

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