日立情報通信エンジニアリング（横浜市西区、小菅稔代表取締役社長）は、「IoT／M2M情報収集ソリューション」の機能を拡張した「スマートIoTサービス」の提供を開始する。
新サービスは、従来の温度監視サービスのリアルタイムなデータ収集とその見える化、24時間監視による異常検知と警報通知機能に加え、新たにモバイル回線によるデータ収集や空調機器の監視・制御が可能となっている。また、監視可能な対象を温度から電力、湿度、CO2濃度などの環境データをはじめ、産業用機器から収集される稼働データまで拡張し、EMSや産業用設備の予兆監視など、幅広い用途に適用できる。
具体的な活用シーンとしては、例えば、飲食系チェーン店やデパートなどの冷蔵庫温度監視サービスに加え、空調機器の情報収集・制御を付帯させて遠隔温度監視と省エネの両立が可能。また、産業分野では、機器・設備に適用することにより、低コストで予防保全に必要なデータ収集と稼働状態の監視が可能。
同サービスは、クラウド環境とシステムの構築・保守をはじめ、モバイル回線によるデータ収集、メール・電話・FAXによる警報通知や収集データのレポーティングといった一連のサービスを提供し、短期間での導入・運用開始が可能。また、既存インフラ設備・機器・センサ類の流用もでき、過去の投資を有効に活用できる。
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