汎用インバータ　日本メーカー優位性高める　価格からアプリ競争へ　各国とも省エネに取り組む　欧州スペック製品を販売

汎用インバータは国内外市場ともに高水準で推移している。世界で地球温暖化への関心が高まり、国内では東日本大震災、原発事故により節電へ省エネの取り組みが加速しており、海外では工場の自動化、省エネ化投資が増勢にある。産業界でとくに注目されているのがＣＯ2排出量が膨大で削減効果余地のもっとも大きいモーターの効率化であり、インバータの装着推進である。日本ではインバータの普及は地球温暖化対策に最適なことから国家省エネ政策として推奨され、海外各国でもモーター高効率規制を強めている。こうした背景により、インバータ市場は設備投資に左右されるものの、基調は世界規模で中長期にわたり成長が見込まれている。世界最高水準の技術力を備えている日本のインバータメーカーは、製品開発に加えアプリケーションの充実に注力しており、世界市場での優位性をさらに高める勢いにある。

汎用インバータ生産台数は、２０１１年暦年でリーマンショック前のピークを上回っている。経済産業省の生産動態統計によると、07年２６９万１８９６台、08年２９２万７４０３台と順調に拡大してきたが、リーマンショックを契機にした世界同時不況で設備投資が極端に抑制された結果、09年には１６３万５７１７台に急落した。しかし、省エネニーズは高く、翌年の10年には２５６万６０４３台と２５０万台の大台に戻し、11年には最高の２９９万９１７２台に達している。

今年に入っては、１月19万３５４６台、２月18万７５６４台、３月19万２８１６台、４月17万５０８５台、５月19万１３７３台、６月21万４０３１台、７月19万４９０２台、８月18万１９３台、９月19万５４７１台である。欧州の金融危機に端を発した世界経済不安により、日本の設備投資先送り、中国などの設備投資抑制が影響しており、生産台数は昨年よりも減少しそうである。海外生産が強化されていることも考慮すれば、国内メーカーの世界生産台数は統計よりもかなり多いとみられ、高水準を維持している。

金額ベースでは、08年のピーク時を11年時点で下回っているが、回復傾向にある。09年は４７２億５００万円に減少したが、その後は10年６５１億３９００万円、11年には７５０億３８００万円に急回復を遂げている。

今年は６月、９月が50億円を突破、その他の月も46億円を上回って推移している。

世界経済の不安定化により、インバータの世界市場も一服感が出ているが、省エネ対策は各国とも重要な取り組み課題に挙げられているため、先行きも伸長する期待が大きい。

インバータメーカーは、これまでの日本のスペックでの販売からアジアにも売れる欧州スペック製品の販売で市場開拓を進める。また、北米、中国、アジア市場で地産地消を展開するため生産拠点を設けているが、中長期的にはアジアでの能力増強を続けるものと予想される。