防爆関連機器市場は、石油化学プラント・施設などを中心に、防爆による安全対策の高まりから着実に市場が拡大している。加えて既存設備の老朽化に伴うリプレース需要のほか、半導体関連や食品・医薬品分野でも需要が伸長しており、市場規模は50億円前後に達している。厚生労働省が防爆構造規格に関し、このほどＩＥＣ規格に基づく「技術的基準」を廃止し、代わって「国際防爆指針」を適合したことで、今後、防爆機器メーカーがグローバル化に対応するため、国際防爆指針の検定を増やすことが予想される。また、国土交通省がドライクリーニング工場に対し、電気設備に防爆措置を行うことや、引火した場合に備え機器を自動停止する装置を備えるなどの助言・指導を行ったことで、これらに関連する機器の普及・拡大も予想される。高圧ガスを取り扱う事業所での事故件数の増加に伴い、防爆関連機器に対する関心が高まっているほか、海外でもインフラ関連を中心にロシアや中国、東南アジアなどで市場が拡大している。製品展開では、海外の防爆規格や各種の防塵防爆規格に対応した製品が多数参入しているほか、「防爆危険エリアにネットワークを」をコンセプトに、同エリアで無線ＬＡＮの防爆ネットワーク構築を提供するメーカーも現れ動きが活発化している。
