- 2021年6月11日
【工場新設・設備投資】ホンダ、OKI、コタニなど
▼ホンダ、栃木県真岡市でのエンジン・ミッション部品製造を中止 ホンダは、栃木県真岡市のパワートレインユニット製造部での四輪車のエンジンやミッションの部品の生産を2025年中に終了する。同製造部は、エンジンバルブの生産からスタートし、クランクシャフトや […]
▼ホンダ、栃木県真岡市でのエンジン・ミッション部品製造を中止 ホンダは、栃木県真岡市のパワートレインユニット製造部での四輪車のエンジンやミッションの部品の生産を2025年中に終了する。同製造部は、エンジンバルブの生産からスタートし、クランクシャフトや […]
■村田製作所、野洲事業所に新生産棟完成 村田製作所は、野洲事業所の敷地内に新生産棟が完成した。地上7階建で延床面積は2万3052㎡。電極材料の生産を行う。投資金額は建物のみで約140億円。 ■プリマハム、鹿児島県に新工場 プリマハムは、2022年 […]
三菱電機は、情報技術総合研究所(神奈川県鎌倉市)に建設していた、ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)関連技術の実証棟「SUSTIE(サスティエ)」が10月14日に竣工した。2021年1月に全面稼働開始予定。 SUSTIEは、建築面積約1950㎡、 […]
三菱電機は、クラウド上に蓄積したビル設備データの利活用を可能にする独自のスマートシティ・ビル IoT プラットフォーム「Ville-feuilleTM(ヴィルフィーユ)」を開発し、これを活用した新たなビル運用支援サービスを 10 月 1 日から順次発 […]
接近アラート、接触追跡 ゼブラ・テクノロジーズ・コーポレーションは、倉庫などで使用するモバイル端末間の接近アラート通信、コンタクト追跡機能を備えたソフトウエア「Zebra MotionWorks Proximity(ゼブラ・モーションワークス・プロキ […]
19年以降の電気計測器の中期見通しについて、日本電気計測器工業会(JEMIMA)によると18年度から20年度に右肩上がりで推移し、19年度には6556億円となり、21年度からは低成長に転じて23年度には6189億円になると見込んでいる。 5Gや新興国 […]
日本初 設計段階での取得 三菱電機は、神奈川県鎌倉市の情報技術総合研究所内に建設中の「ZEB関連技術実証棟」が、第三者認証機関からBELS(建築物省エネルギー性能表示制度)の最高評価となる5スターと、ZEBの最高ランクを示す「ZEB」を取得した。60 […]
ZEB・スマートビルディングのショーケース 快適な室内環境を実現しながら消費するエネルギーをゼロにすることを目指す建物「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」。国内でも多くの取り組みが見られるが、世界ではどうなっているのか? このほどエネルギーマ […]
30%以上の省エネ効果も ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)実現には空調関連の改善が特に重要とされる。東プレ空調機器部は、空調システムの省エネ対策としてデシカント外気処理機「デシトップ」を開発。ZEB実証建屋にも採用されている。 デシトップは、 […]
三菱電機は、情報技術総合研究所(神奈川県鎌倉市)に、ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)関連技術の実証棟を建設する。 ZEBとは、ビルの快適な室内環境を保ちながら、高断熱化・日射遮へい・自然エネルギー利用・ 高効率設備などによる省エネと太陽光発電などによ […]
高い「制御技術」活用 建築物を抜本改善 価値の提供強化 少子高齢化や労働力不足と並び、日本ではエネルギー問題が社会的な課題となっている。 その解決にはエネルギーを生み出す側と、エネルギーを消費する側の両方からのアプローチが必要とされるが、消費エネルギ […]
地球温暖化の進展により工場やオフィスの省エネが強く求められるなか、最近はエネルギー消費量を限りなくゼロに近づけたZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の検証も進んでいる。 ZEB実現には再生可能エネルギーの採用と同時に、省エネの工夫や発想の転換が大 […]
~バーコードプリンタ発売35周年を迎え、より高度なデバイス管理、パフォーマンスを実現~ 企業の人・モノ・業務の状態をリアルタイムで把握できるソリューションサービスで世界をリードするゼブラ・テクノロジーズ・コーポレーションは、自社初のバーコードプリンタ […]
ゼブラ・テクノロジーズ・ジャパン(東京都千代田区、古川正知代表)は、タッチパネル型業務用携帯端末TC5シリーズの新製品として、「TC51」、ハンドヘルド2Dスキャナ「DS2200・DS8100」を発表した。 TC5シリーズは、シームレスな統合、生産性 […]
次世代エネルギー・社会システム協議会は、次世代エネルギー、社会システムの必要性について「低酸素社会づくりの鍵を握る自然エネルギーの大量導入や民生・運輸対策を進めるには省エネ・CO2削減と成長戦略の両立する方策を“見える化"することが重要」として実証事 […]