シュナイダー クラウドベースの機械常時遠隔監視サービス、低コストで簡単導入

最短半日 幅広い製品一元管理も

シュナイダーエレクトリックは、自社製品をIoT化して遠隔監視を可能にするクラウドベースの機械の常時監視サービス「EcoStruxure マシンアドバイザー」を、6月3日から中堅機械メーカー向けに提供を開始した。機能を作り込んだレディメイドで、初期コストを抑え、容易に導入できるのが特長だ。

同製品は、自社の機械を設定してクラウドに接続するだけで、出荷後に客先で使われる機械や装置の構成部品情報の一元管理、稼働状況の管理と確認が可能になる。すでに作り込んであるため、価格が安く、最短半日で使用が可能。シュナイダー製品以外の制御機器も登録でき、幅広い製品の一元管理と監視ができる。

機械・装置メーカーにとって、IoTを活用した出荷後の機械の稼働状況とその内部コンポーネンツの管理は、ユーザーに対する品質管理と故障時の原因調査といったサービスサポートの拡充、自社のメンテナンスやセールス効率化、新たなビジネスモデルの開発に向けて必須の要素になりつつある。

しかしながら自社製品のIoT化への関心は非常に高いが、「自社にITやIoTにたけた人材が不足し、そうした環境の整備や機能の追加の仕方が分からない」「IoT環境の構築に高額な費用は出せない」という事情があり、同製品はこうした課題を解決するものとなっている。

具体的な機能は、主に3つ。「トラック（追跡）」は、機械のドキュメントとメンテナンス履歴を管理し、部品表やマニュアル、メンテナンスログ、およびタスクを管理できる。「モニター（監視）」は機械の運転データを収集し、モニタリングする。ダッシュボードで稼働率やパフォーマンスを閲覧できる。「フィックス（修理）」は、機械の制御機器と暗号化通信で接続して、遠隔からソフトウエアの修正を行うもので、2019年末に提供を開始する予定となっている。

料金体系は、トラック機能だけ搭載して使う場合は無料。モニター機能を使うには有料で、3台までは無料だが、1機械1データにつき1カ月100円の従量課金制となる。

海外では18年5月から販売を開始済みで、現在600から700台に導入されている。例えば社会インフラ向けの鉄骨加工機メーカーの英・DEXTRA社は同製品を導入し、新たなビジネスモデルとしてユーザーが加工量に応じた料金を支払う加工機械のレンタルモデルを開始。1機械あたり年間2万円を支払い、生産量や総合設備効率、刃具稼働時間のモニタリングを利用しているという。

19年末までにグローバルで5000台の機器接続を見込み、日本では21年末までに数百台を目指す。